責任投資原則(Principles for Responsible Investment:PRI)は、国連環境計画・金融イニシアティブと国連グローバルコンパクトのパートナーシップによる投資家ネットワーク。機関投資家が実践する原則として、「投資分析と意思決定のプロセスにESG(環境・社会・ガバナンス)課題を組み込む」「投資対象の企業に対してESG課題についての適切な開示を求める」など6つを提示し、原則への署名と原則実践のための協力を促す。機関投資家には受益者のために長期的視点に立ち最大限の利益を追求する義務があり、ESGの課題が運用資産のパフォーマンスに影響を及ぼす可能性があるという考え方が根底にある。ESG投資の生みの親といえる。

 発足したのは2006年で、アナン国連事務総長(当時)の呼びかけで始まった。2021年時点で3800超の機関が署名し、運用資産残高は121兆ドルに達する。日本では、世界最大規模の機関投資家である年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が2015年9月に署名し、注目を集めた。