人的資本経営を目指す企業にとって、HRテクノロジーは必須のアイテムだ。今回は日立製作所、ファーストリテイリング、楽天など先進企業の人事を支える「Workday」を有し、ISO30414認証を取得したドイツ銀行のHRリポートでも言及されているワークデイに話を聞いた。

――人事戦略の変革を目的にWorkdayを導入する企業も多いと聞きます。具体的には、どのようなHRツールでしょうか。

荒井一広氏(以下、荒井):Workdayは、世界の約8000社が利用している財務・人事・計画・分析のクラウド型統合アプリケーションです。その中心は人的資本のマネジメントで、給与計算や勤怠管理、採用、目標とパフォーマンス管理、キャリア育成、後継者育成、研修、報酬管理など人的資本経営に関わる様々な業務を網羅しています。入社から退社まで、人材に関する様々な情報とプロジェクトを経営者や人事のみならず従業員のエンゲージやキャリア形成に活用いただくことも可能です。

 一つのデータベースで情報を集中管理し、経営トップ、マネジャー、従業員など、アクセス権に応じてデータをリアルタイムに可視化できます。強固なセキュリティーの下で、データを業務の意思決定に活用できるようにします。

荒井 一広(あらい かずひろ)氏
ワークデイ 業務執行役員 マーケティング本部長
外資系ITベンダーにて22年マーケティングに従事。過去に勤務した会社はいずれも“働きがいのある会社” などにて上位に位置し、恵まれた職場環境での経験から、社員をエンゲージする文化や経営に強い興味を抱く。欧米で手本となっていたワークデイの文化と製品に魅了され、2018年より現職。(写真提供:ワークデイ)