2020年にどう動くかが、その後の変化を大きく左右する

 講演後は、フォーラム参加企業が各社の女性活躍推進に関する活動状況と成果を報告した。複数の企業からは、「男性社員の意識をどう変えるか」「ライン長までと役員の間の壁をどう取り払うか」「ステークホルダーをどう巻き込むか」などが課題として挙げられた。

 河野氏はそれぞれの参加企業に考えられるソリューションを提案し、「日本は特に女性活躍の面で後れをとっているため、第一歩として女性役員の登用や管理職比率にスポットが当てられている。しかしダイバーシティの本来の目的は、意思決定層を多様化すること。女性だけでなく外国人、シニア、障がい者、LGBTなども含め、先々を見据えた目標を立てて数字を発信していくことが、次のステップにつながっていく」とアドバイスした。

 続いて「女性活躍推進」をテーマに、参加企業の担当者が画面越しでディスカッションを行った。「女性活躍やダイバーシティの実現に数値目標設定は必要か」「女性管理職が増えることによる効果は何か」など、同じ課題に取り組む担当者同士ならではの意見交換がなされた。また「女性に限らず誰もが働きやすく、活躍できる会社にするという意識が大切」という意見も出た。

 最後に河野氏は「新型コロナ感染拡大の影響で期せずしてテレワークが普及した。2020年度は、会社が変われるかどうか勝負の年になる」と指摘。「『アフターコロナ』で後れをとらないように、ダイバーシティ推進に向かってこれからも積極的に動いてほしい」と参加企業に大きな期待を寄せた。