職場での問題意識を伝えて専門家への相談につなぐ

 時には夫婦喧嘩や親子の言い合いがあるのは普通だと思うが、しかし結果的に不調に陥り、仕事の能率や勤怠に影響が出れば、職場の問題に発展する。そうした兆候に職場の上司や人事担当者が気付いた場合に大切なのは専門家への相談につなぐことだ。もしも上司部下関係が良好で個人的な相談が持ち込まれた場合でも同様の対応を参考にするとよい。

問題意識を伝えて専門家への相談につなぐ (亀田高志著『図解 新型コロナウイルスメンタルヘルス対策』(エクスナレッジ)から引用・改変)
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問題意識を伝えて専門家への相談につなぐ (亀田高志著『図解 新型コロナウイルスメンタルヘルス対策』(エクスナレッジ)から引用・改変)

 勤怠の乱れや能率の低下などを把握したら、プライバシーの保たれる部屋で本人と対話の機会を設け、問題意識を客観的に伝えて、社内の産業医等や外部専門家への相談を促す。拒否すれば一旦引いて、その後の様子を観察する。そして問題が続けば、改めて対話を行い、改めて専門家への相談について話をする。

 個人的な悩み事はプライバシーにあたり、職場で語るべき問題ではないとの価値観を持つ人事担当者や管理職層が多数派であろう。ましてパワーハラスメント対策の強化が謳(うた)われ、こうした問題に立ち入ることもパワハラに該当する、と指摘されてしまう時代でもある。

 しかし個人的な問題であってもメンタルヘルス不調につながる可能性を意識しておくことは新型コロナの流行が続く中、人事部門や管理職層としては大切なのではないだろうか。