一連の施策(2020年11月掲載の島田氏インタビュー記事参照)をリードしてきたキーパーソンの島田由香取締役人事総務本部長は、同社が「サステナビリティーを暮らしの“あたりまえ”に」というパーパスを掲げていることを踏まえて「『サステナビリティー』には、人々が自分らしく働き、十分な収入を得て、心豊かに暮らし続けられるということも含まれます。コロナ禍でそれが脅かされているのなら、働き方や雇用の在り方を変えて、新しい“あたりまえ”を創っていけばいい。それが結局は当社がビジネスを続けていけるようにすることにもつながります」と断言する。

「より良い働き方」ができる企業が選ばれる

 1回目の緊急事態宣言が発出された20年4月から1年。リモートワークが浸透し、多くの企業で在宅と出社を組み合わせた働き方ができるようになってきた。仕事と生活が不可分だと実感し「より良い働き方」を考え直すきっかけを得た社員も多いだろう。より良い働き方に必要なのは、報酬やポストだけではない。冒頭で触れた21年度の「世界幸福度報告書」では、パンデミック下の社員のウェルビーイングについて、働く時間と場所の柔軟さだけでなく「帰属意識が感じられる」「パーパスがある」といった要素の重要性も示唆している。

 「CHO Summit 2021 Spring」では「『個の幸せ』を目指すウェルビーイング経営」と題したパネルディスカッションで、楽天グループの小林正忠常務執行役員CWO(チーフウェルビーイングオフィサー)、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングスの島田由香取締役人事総務本部長に登壇いただく。国内でいち早くウェルビーイング経営を推進する2者の対話は、ウェルビーイングへの取り組みのヒントとなるだろう。