【概要】 人材の持っている知見や経験などのスキルを可視化し、一覧にしたもの。2021年に改定されたコーポレートガバナンス・コードで、上場企業に対して取締役のスキルマトリックスの公表を求めたことを機に、企業の取締役のスキルマトリックスが注目されるようになった。

 取締役のスキルマトリックスは、その企業の取締役会が適切な意思決定や監督を行うために備えるべきスキルを特定し、各取締役にそのスキルが備わっているかどうかを一覧表などの形にまとめたものである。

 2021年6月に改定されたコーポレートガバナンス・コードでは、取締役会が機能を発揮するための具体的な取り組みとして、上場企業に対して取締役会が備えるべきスキルを明らかにし、それぞれの取締役のスキルとの対応関係を公表すべきであることを明記した。この背景には、企業の持続的な成長には経営陣に必要なスキルが確保されていることが求められ、経営陣の多様性が必要だという考えがある。

 これを受けて、2021年から大企業による取締役のスキルマトリックスの開示が相次いだ。スキルマトリックスは各取締役の経歴や強みを文章で説明したり、取締役の氏名とスキルのそれぞれを縦軸と横軸にした表にして該当スキルに丸をつけたりして作成する。こうしたスキルマトリックスは、株主総会の招集通知や統合報告書などに記載することで開示される。

効果 取締役会の機能を確認し企業経営の判断材料に

 株主や投資家などのステークホルダーは、取締役のスキルマトリックス情報を基に企業の経営方針や重点戦略を知り、中長期的な視点で企業価値を判断できるようになる。

 一方で企業にとっては取締役のスキルマトリックスを作成することで、自社の強みや経営課題を明らかにできると同時に、スキルマトリックスの開示によって自社の企業価値を対外的にアピールする好機にもなる。

事例 経営戦略や専門分野の強みなどスキルは各社各様

 マトリックスに盛り込むスキルは企業によって様々だ。「戦略思考」「事業マネジメント」など経営戦略に関するものや、「財務会計」「法務」「デジタルトランスフォーメーション(DX)推進」など専門分野に関するもの、「ESG(環境、社会、企業統治)・サステナビリティー」などESG関連のスキルが明記されることもある。

 どんなスキルを特定するかは、企業の経営戦略や重点課題にも関わる。ユニークな項目を設けている例として、ニトリホールディングスの「現状否定 変化・挑戦」、東京エレクトロンの「資本市場との対話」、三井不動産の「街づくり」などが挙げられる。

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