経営環境と働き方が急速に変化する時代を迎えた現在、競争優位性を高める手段としてタレントマネジメントに注目が集まっている。創業以来、タレントマネジメントの領域に特化してビジネスを展開してきたカオナビの佐藤寛之氏が「CHO Summit 2021 Spring」(4月27~28日にオンライン開催)に登壇。事例を交えながら、ニューノーマル時代にタレントマネジメントを成功に導くための秘訣を解説した。

(取材・文=吉川 和宏)
カオナビ 取締役副社長 COO 佐藤 寛之 氏

人材データの鮮度を保ち続ける仕組みが重要

 「VUCA(変動性・不確実性・複雑性・曖昧性)」と呼ばれる時代を迎えて、価値観や市場の変化のスピードが大きく加速した。さらに、今回のコロナ禍で従業員の働き方も急速に変わった。カオナビの佐藤寛之氏は「現在のような経営環境の中では、人材育成とエンゲージメント向上への取り組みを工夫していかなければ競争優位性を高めることはできない」と指摘する。

 こうした状況の中で現在、競争優位性を高める手段として大きな注目を集めているのがタレントマネジメントだ。この領域には様々なソリューションが存在するが、佐藤氏はタレントマネジメントを「組織に眠っている人材情報をオープンにし、人事だけではなく経営や現場と共有する。そして組織の潜在能力を最大化すること」だと説明する。同氏は「人は常に変わるもの。だから人事部門だけがシステムを利用するのではなく、あらゆる立場の人が使える仕組みで、人材データの鮮度と解像度を保ち続けることが重要だ」と強調する。

 この実現に向けて同社が提供しているのが、クラウド型のタレントマネジメントシステム「カオナビ」だ。このソリューションの特徴は、アイコン化した顔写真をキーにして、これまで他の情報システムや表計算ソフト、紙などに散在していた人材情報を一元的に管理できること。顧客企業の人事制度に合わせて、人材データベースを柔軟にカスタマイズすることも可能だ。誰でも簡単に利用できるようにするために、直観的で分かりやすいユーザー・インターフェースを備えている。部署や役職などに基づいたアクセス権限も設定できる。これらの機能が高く評価され、これまでに2000社以上の企業に導入されているという。

これまでの経験で蓄積してきたノウハウを提供できることが強み

 カオナビの概要を説明した後、佐藤氏はこれを導入して大きな成果を上げた企業の事例を紹介。社員の能力と志向をマッピングしてエンゲージメントの向上に結び付けたのがサカイ引越センターだ。同社は従業員の適正配置にこだわりを持っていたが、情報不足によってミスマッチ人事が起こってしまうことを課題だと捉えていたという。これを改善するためにカオナビを導入。部門単位で年に10回以上のアンケートを実施し、従業員の人材データをカオナビに集約。自発的に学べる環境を提供することで、知識習得度を底上げした。業務や知識、研修の受講状況などの可視化も実現できた。

 この結果、事業展開に必要なポストにマッチする人材を配置できるようになった。こうした取り組みが、従業員のエンゲージメントの向上につながったという。佐藤氏は「データに基づいたタレントマネジメントを実現した好例」だと評する。

 近鉄グループホールディングスは、グループをまたいだ出向社員の人材管理にカオナビを活用している。近鉄グループは出向が多く、ホールディングスとの情報交換の機会が少ないため、距離感を感じている社員が多かったという。不安を感じている若手社員も少なくなかった。カオナビ導入後は、異動があった際に従業員自身が連絡先や職務経歴を更新。従業員間で連絡先を検索できるので、グループ内のコミュニケーションが円滑になったという。このほか、出向社員が状況報告を自己申告することによって、ホールディングスが意見を吸い上げる仕組みも構築した。

 これらの取り組みで従業員の不安が払拭されたことによって、離職率が低減したという。自己申告の情報を参考にすることで、人事異動の際に本人の希望を考慮することも可能になった。

 佐藤氏は「単にシステムを提供するだけでなく、事業開始から約8年の間、タレントマネジメントのビジネスを展開する中で蓄積してきたノウハウを提供できることが私たちの強みだ」と語る。2000社以上に及ぶ導入で蓄積してきたノウハウは、ユーザー会でのネットワークや活用事例集などの形で顧客に還元している。