「DX人材」という専門家を別枠で雇う考えは捨てよ

 こういう人材が社内にいなければ変革など起こせるはずがない。別枠の採用に走る前に社内を探すとともに育成すべきだ。「いや、本当にそういう社員はいないし、育成している暇はない」というならDXよりも事業売却か会社清算を考えたほうがよい。

 DX人材として専門家を雇うという考えも捨てたほうがいい。専門家は必要だが専門分野の技術の話に終始していては魅力的なビジョンなど出てこない。「AIの活用等ができる人材、データサイエンティスト」を高給で雇ったとしても「今ある社内情報で何ができるか考えてもらいたい」と指示するようでは変革ではなく改善の延長で終わる。何をしたいのかという目的から始めないと必要な情報を集められない。

 ビジネスコンサルティングを手掛けるインターブリッジグループ(ibg)のコンサルタント、大西隆仁氏は真の意味のDX人材について「頭の中の引き出しにあるビジョンを増やし、視野を広げて様々な情報や人と交われる人材」と指摘する。

 「顧客価値の向上を考え続けている、自社のビジネスに情熱を持っている人であれば『こうなったらいい』というビジョンが常にいくつか見えているはず。これまで何らかの理由で実現困難だったビジョンが新たなデジタル技術を援用することで実現可能になってきた。いくつかのビジョンを頭の引き出しに持っていると、試行錯誤をしながら色々な情報、例えばデジタル技術やその利用例に触れていくうちにビジョンのどれかと接した情報のどれかが自然につながりDXのビジョンになっていく」

 この流れを示した図を本連載で以前紹介したが再掲しておく。図の縦軸は「他者(客観/全体)との関係性の深さ」、横軸は「自己(主観)確立の深さ」を示す。組織のビジョンは人々の世界観、社会観、事業観がぶつかりあうところから生まれる。衝突をあえて増やすため、議論するチームに自社と異なる考え方をする外部人材を入れる手はあるが雇わなくてもよいだろう。

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 ビジョン形成にあたってibgの好川一(まこと)代表は「自社にとって情報の価値とは何かという議論から始める必要がある」と語る。

 「人もビジネスも社会も情報化(デジタル化)され、情報の意味が変わってきた。人と人のコミュニケーションはどうなるのか、その中で自社や自分はどうあるべきか。情報は与えられるものではなく、情報をどう自社や自分で生かすかという関係性の議論になる」