何をどう進めるかは自分で決める

 今回質問された読者の意見の中に「ITの専門家やITベンダー、IT企業が登場してくると、いつの間にかITツールを主役にして語ることになってしまう」というくだりがあった。

 こうしたIT関係者の動きに対し「ITベンダーが高額なIT製品の導入をDXと呼ぶのは詐欺に等しい、という認識が広まって欲しい」という苦言もある。それについてIT関係者向けのWebサイトに別の記事を本日公開した。(関連記事:「DX詐欺にだまされた」と言わないために

 ただし本稿で述べた通り、何をどう進めるか、それはITベンダーではなく各企業や各組織が自分で決めることである。

 本連載はDX人材のあり方を考える場である。DX人材についてご意見・ご質問がある方はぜひ下記からお寄せいただきたい。

連載『人材開発の情識』では、人事のお仕事をされている読者の皆さんからご質問やご意見を募集しています。連載の主題は「デジタル人材」をどうやって揃えるか。しっかり活躍してもらうにはどう処遇すればよいのか。「デジタル化」や「DX(デジタルトランスフォーメーション)」といった言葉が躍り、デジタル担当役員を置いたり、DX推進室を設置したりする企業が増えています。しかし、実際の担い手が足りない、いない、という声も聞こえてきます。デジタル時代の人事戦略についてご質問・ご意見をお寄せください。連載の中で回答します。ただしすべてにお答えすることはできませんのでご了承ください。

[ご質問・ご意見はこちらから](終了しました)