SEを経て2001年に日経BP入社。「日経コンピュータ」記者、副編集長、アジア事業プロデューサー、日本経済新聞社への出向を経て2017年日経コンピュータ編集長。2019年から日経クロステックIT編集長を兼務。2020年4月から現職。著書・編書に『システムはなぜダウンするのか』(日経BP)、『テレワーク大全』(同)など。
著者
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
報酬連動で管理職を格付け、富士通の「ジョブ型」人事で注目したい5つの挑戦
富士通が「ジョブ型」人事制度の本格運用に乗り出す。管理職を皮切りに、労働組合との協議を経て一般社員にも適用していく計画だ。新型コロナウイルスの感染拡大によるテレワークの拡大を機に、会社の根幹を成すルールを刷新し、新たな時代への対応を目指す...
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
DXと「ジョブ型」で成長狙う、KDDIがいま人事改革に踏み切る理由
KDDIは2020年8月、「ジョブ型」を主体とした新たな人事制度の導入に踏み切った。活躍した人を正当に評価し、処遇に反映することで、全社の生産性向上と業績アップにつなげる狙いだ。デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する人材の育成...
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
テレワークの「隠れ残業」どう防ぐ?新たな課題に
緊急事態宣言が延長され、テレワーク中心の生活が続く中、労務管理上の問題も変化しつつある。テレワーク導入当初は「サボリ」が危惧されていたが、最近は仕事とプライベートを切り分けられず、「働きすぎ」る懸念が深刻化している。
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
独自調査で見えた、人事リーダーが直面するジョブ型の「5大課題」とは
ジョブ型制度の導入にあたっては、特に5つの課題に注意すべきだ――。人事リーダーや経営者などを対象に実施した調査で、ジョブ型の人事制度を巡る具体的なハードルが見えてきた。ニューノーマル(新常態)時代における新たな人材戦略の実践と人的資本の価値...
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
独自調査で判明!人事リーダーがジョブ型に期待する「3大要素」
メンバーシップ型の人事制度を採用している日本企業の2割弱がジョブ型への移行を決めたか、検討を始めており、今後検討したいと考える企業を含めると5割に達する。人事リーダーや経営者などを対象に実施した「ジョブ型人事制度に関する実態調査」でこんな事...
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
人事部門が注意したい、在宅勤務率の「独り歩き」
テレワークが浸透するなか、「在宅勤務比率目標」を掲げて社内外に発信する企業が増えている。数字が独り歩きして社員に不便を強いる結果とならないよう、人事部門は注意したい。
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
ジョブ型先行企業三菱ケミカルが目指す「データドリブン」人事
三菱ケミカルが人事改革に力を入れている。ジョブ型人事の導入・刷新と並行して、人事関連のデータを活用したピープルアナリティクスにも注力する。退職防止や人材適正配置に活用し、ジョブ型人事制度のKPI設定にも生かすことを狙う。
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
テレワークを成功に導く、就業規則と運用ルールの見直し方
新型コロナ感染防止のため、見切り発車的にテレワークの導入を急いだ企業は少なくない。だが長く継続していくうえでは就業規則の見直しが必要になることもある。「勤怠管理」「費用負担」「利用対象者や申請方法などの細則」が3大ポイントだ。
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ニューノーマル時代の人材・デジタル活用戦略
テレワークと人事改革を阻害する日本の経営者
新型コロナウイルス感染拡大防止のため、多くの企業がテレワークの導入に踏み切り、人事制度の見直しを検討している。一連の働き方改革を先頭に立って推進する役割を担うのが経営者だ。にもかかわらず、経営者が改革の阻害要因になっているケースがある。
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