出版社を経て、2000年日経BP入社。カスタム出版やオウンドメディアのプロデュースを数多く手掛ける。ゴールドクレジットカード会員誌「クオリテ」(東急カード)、Webマガジン「大人の心得帳」(NTT東日本フレッツ光/東急文化村)など編集長として企業機関誌やオウンドメディアの創刊・リニューアルを多数経験。2018年「社内コミュニケーション改革セミナー」全体プロデュース・講演。2019年「CHOsummit2019」全体プロデュース・講演、「ヒューマンキャピタル2019」モデレーターなど務める。
著者
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CHO Summit 2021 Springの見どころ
楽天、ユニリーバが目指す「ウェルビーイング経営」とは
2021年度「世界幸福度報告書」で発表された幸福度ランキングによると日本は56位。コロナ禍で「ウェルビーイング(Well-being:より良く在ること、幸福であること)」への注目が高まっている。企業で取り組むべきウェルビーイングの勘どころと...
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枠を越える人事
三井物産、社員のコラボレーションを可視化するオフィスに変革
2020年5月、東京・大手町の新本社ビルに移転した三井物産では社員が仕事の状況や内容に応じて働く場所を主体的に選択するABWの手法を取り入れ、社員のコラボレーション促進を目的としたオフィス計画と実践に取り組んできた。新オフィスに移転して9カ...
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CHO Summit 2020 Winterの見どころ
「リアル」の採用・育成は限界に―テルモ、ソフトバンク
2020年11月30日(月)、12月4日(金)に開催する「CHO Summit 2020 Winter」。パネルディスカッションで取り上げるキーワードを掘り下げる。採用・育成はいずれもオンラインに急ぎシフトしているが、今後は「リアルでしかで...
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2021年、人事の大問題
会社に来るのは週何日? 社員が自律的に決める
企業の人事最高責任者によるコミュニティ「Human Capital Committee」の幹事会員に聞く「2021年、人事の大問題」。第4回の回答者はテルモの西川恭取締役上席執行役員チーフヒューマンリソースオフィサー(CHRO)。コロナ収束...
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2021年、人事の大問題
「ジョブ型は役職者のみ」の方針は変えず
企業の人事最高責任者によるコミュニティ「Human Capital Committee」の幹事会員に聞く「2021年、人事の大問題」。第2回の回答者はAGCの簾孝志常務執行役員人事部長。2006年にジョブ型を導入し、部長以上に適用してきた。...
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枠を越える人事
社員を「正解神話」から解放するオンライン研修――SOMPOシステムズ(後編)
長期化するコロナ禍のもと、どの企業も手探りで人材育成に取り組んでいる。リモートワーク環境がいち早く整備されていたIT企業も例外ではない。2017年、SOMPOグループIT企業のSOMPOシステムズは約1700人のITエンジニアが自ら学び、I...
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「ひと」を動かす組織改革のヒント
コロナ禍を越えて部門横断の組織風土改革を加速する「GREEN FLAG PROJECT」――東急不動産
コロナ禍によるテレワーク移行やコスト削減で、スタートアップなどがオフィスの賃貸契約を解約する動きも出始めている。一方、2020年のオフィス供給量は03年に次ぐ高水準となる見込み。直近の空室率は低水準だが、先行きは不透明だ。withコロナ時代...
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枠を越える人事
学びを制度化、「有事」を乗り越えるIT人材を育てる――SOMPOシステムズ(前編)
新型コロナウイルス対策で在宅勤務など新たな働き方を模索する企業が急増している。カギとなるのがIT(情報技術)。それを担うIT人材には大きな期待と責任がついて回る。IT人材育成のため、SOMPOグループのIT企業、SOMPOシステムズは201...
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HCO TOPICS
長期化する新型コロナ テレワーク導入で見えてきた次の課題
新型コロナウイルス感染拡大を防ぐために、全社的にテレワークに取り組む企業が増えている。しかも今回はテレワークの中でも在宅勤務となるケースが多い。待ったなしでテレワーク導入に踏み切ったものの、これを機にテレワークという働き方を組織に根づかせる...
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枠を越える人事
なぜ「面接の質」を測るのか?―村田製作所(後編)
村田製作所は、国内電子部品大手では営業利益率16.9%(19年3月期)とトップクラス、海外売上高比率は90%超、全社員約8万人の半数以上が海外拠点で働くグローバル企業だ。離職率は1.31%(2018年)と長く働き続けられる組織風土もある。と...
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枠を越える人事
なぜ「面接の質」を測るのか?―村田製作所(前編)
日本企業の人事がとらわれがちな、組織や考え方の「枠」を越えるにはどうしたらよいだろうか。例えば、イノベーションを生む組織にはダイバーシティが不可欠だ。では、人事が取り組む仕掛けとは? 人事のデータ化、採用を変える、抜擢(配置)を行う、社外で...
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「ひと」を動かす組織改革のヒント
社内外を巻き込み、新事業も立ち上げた新入社員研修――セゾン情報システムズ
ビジネスの急速な変化に対応するために、社員研修の内容も方法も変わりつつある。SIベンダーのセゾン情報システムズでは、いわゆる「バイモーダルIT」(※)スキルを身につける新しい新入社員研修を実施、2019年にはそこから新事業を立ち上げた。今後...
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HCO TOPICS
2020年、日本企業の「人と組織」を考える書籍10選
今年最後の公開日となるクリスマスイブに向けて、この記事を書いている。この1年間、取材や講演などを通じて実感したのは、日本企業の雇用と組織のあり方が大きく変わり始めた年だったことだ。2020年、日本企業のこれまでを振り返り、どう変えていくかを...
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「ひと」を動かす組織改革のヒント
50代女性の管理職立候補から始まる、エイジフリーキャリア――明治安田生命保険相互会社
「50代女性たちが管理職へと積極的に手を挙げはじめている」――こうした動きが出てきたのが日本初の生命保険会社として知られる明治安田生命保険相互会社だ。同社は2012年にダイバーシティ推進部署を設置、2020年の女性管理職比率30%を目標に女...
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「ひと」を動かす組織改革のヒント
外国人留学生を採用できない日本企業の「見えない壁」――早稲田大学常任理事 佐々木ひとみ氏
近年、日本国内では毎年2万人以上の外国人留学生が大学・大学院を卒業・修了する。ところが、その約6割が日本で就職を希望しているにもかかわらず、国内で就職するのは3割の約8600人程度にとどまる(※)。日本人のグローバル人材育成に注力する企業が...
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HCO TOPICS
次世代リーダーに不可欠なのは、グローバルで通用するリーダーシップ
前回、様々な企業でグローバル人材育成をサポートしてきたウィル・シード 藤森亜紀子氏のインタビューをお伝えした。今後のグローバル人材には、海外で、または日本にいながらにして、現地のスタッフやステークホルダーを巻き込み、動かし、成果を挙げていく...
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HCO TOPICS
「グローバル人材」を体験型プログラムで育てる
縮小していく日本市場を背景に、日本企業ではグローバル人材がますます必要とされている。ところが、ヒューマンキャピタルOnline読者アンケート(2019年3月実施、n=198)で、組織と人材開発において「これから取り組んでいきたい最重要課題」...
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HCO TOPICS
10連休で問われる「休み方改革」
2019年1月19日土曜日。少し前のことだが、「有給休暇取得祈願法要」が行われた。株式会社寺社旅・旅行代表取締役社長の堀内克彦氏がプロデュース、日蓮宗の光胤山本光寺(千葉県市川市)で尾藤宏明住職によって執り行われた。1月19日に開催したのは...
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「ひと」を動かす組織改革のヒント
人と組織が対等な関係をつくる――一般社団法人組織内サイレントマイノリティ代表理事 須東朋広氏
360度評価、1on1など、人と組織の活性化を目指すこうしたノウハウは、働く人と組織が対等となる文化を浸透させるためのものだ。組織では、主体的に行動するプロフェッショナル人材を育成する必要性が高まっている。一方で、組織で働く人も自らのキャリ...
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「ひと」を動かす組織改革のヒント
健康経営のPDCAを可視化して、社員の行動を変えていく―― FiNC Technologiesウェルネス経営事業部長 長田直記氏
社員が働きたい企業・働き続けられる企業の指標として、健康経営優良法人を目指す動きが活発になっている。健康経営の実施によってROA・ROSいずれにおいても利益率が上昇する傾向も明らかになってきた(日経Smart Work「スマートワーク経営研...