出版社を経て、2000年日経BP入社。カスタム出版やオウンドメディアのプロデュースを数多く手掛ける。ゴールドクレジットカード会員誌「クオリテ」(東急カード)、Webマガジン「大人の心得帳」(NTT東日本フレッツ光/東急文化村)など編集長として企業機関誌やオウンドメディアの創刊・リニューアルを多数経験。2018年「社内コミュニケーション改革セミナー」全体プロデュース・講演。2019年「CHOsummit2019」全体プロデュース・講演、「ヒューマンキャピタル2019」モデレーターなど務める。
著者
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人材マネジメント革命 ~CHO/CHROの視点から~
デジタルサービス推進のリコー、ジョブ型導入と管理職500人の意識改革が鍵
複写機などの製造・販売が主力業態だったが、ペーパーレス化を見すえてデジタルサービスへの転換を推進。22年度よりジョブ型雇用制度を導入し若手登用を強化する。また、管理職を対象にした研修を立ち上げ組織全体のマインドセット転換を図っている
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FOCUS
「人的資本の最大化」を目指すキャリアオーナーシップとは
従業員が自らのキャリアを主体的にとらえてスキルを高め、キャリアを切り拓いていく意識と行動を「キャリアオーナーシップ」と定義し、先進企業8社がその具体的な施策とそのポイントについて議論。22年3月、1年間にわたる活動報告をオンラインで公開した...
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生涯現役キャリアをつくる新・人材育成論
企業が変われば学校教育も変わる、「自ら学び続ける個人」を社会全体で後押し―経産省・未来人材会議
企業の「資本」となる人材を育てるには従来の育成方法は通用しないのではないか。経済産業省の「未来人材会議」では産学官の垣根を越えて採用や雇用、教育に至る課題を議論・検討し、2050年の未来を見据えた人材育成の絵姿を示すことを目標とする。4月の...
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3分間キーワード解説
リファラル採用
新卒・中途採用問わず、採用候補者を自社の従業員から紹介してもらう採用方法のこと。リクルーターとなる従業員から自社の事業や職務内容を踏まえた候補者を紹介してもらえるので、求める人材を効率的に採用できる方法としてリファラル採用に取り組む企業が増...
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生涯現役キャリアをつくる新・人材育成論
オンラインで加速する学び、会社と個人の「ねじれ」をどう解くか
コロナ禍によるリモートワーク浸透で、これまで対面や集合で実施してきた企業研修はオンライン研修やeラーニングに大きくシフトした。「研修自体をDX化していくことも可能となり、人材育成に対する投資のアロケーションが変わった」とベネッセコーポレーシ...
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2022年、人事の大問題
女性の管理職ポストを時限的に新設、人的資本経営のKPI開示にも取り組む―三井住友海上火災保険
第4回の回答者は三井住友海上火災保険の酒井美行常務執行役員。人材育成に拍車をかけ、女性の上級管理職候補には時限的に育成ポストを設置、ロールモデルづくりに取り組んでいく。
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雇用ダイバーシティ
「ポストオフ」後も再雇用でも待遇は変わらない リクルートMSのシニア活性術
年功序列で処遇が上がっていく日本型雇用では、組織の新陳代謝を進めるために一定の年齢で役職を外す役職定年を運用する企業も多い。しかし、本人のスキルや適性に関係なく役職を外され待遇が低くなることが、ミドル・シニア社員の働きがいや生産性向上を阻害...
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2022年、人事の大問題
人事プラットフォーム再構築に向け、社員との徹底的な対話を進める
第1回の回答者はみずほフィナンシャルグループの上ノ山信宏取締役兼執行役人事グループ長だ。「2022年はあえて大きな施策は打たずに、経営陣が打ち出した戦略を社員にじっくり浸透させるための期間にしたい」と語る。
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FOCUS
経産省、上場企業における「人的資本経営」の推進度を調査
経済産業省は市場第1部、市場第2部、マザーズ、JASDAQに上場する全ての企業を対象に、「人的資本経営に関する調査」を2021年10月29日(金)まで実施する。
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3分間キーワード解説
オンボーディング
オンボーディングとは新卒・中途採用問わず、新たに採用した人材を配置し、組織に定着させ、戦力化させていくまでの一連の施策を指す。リモートワークが常態化する中、採用や研修などのほとんどがオンラインに移行せざるを得なくなったが、その効果をデータで...
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3分間キーワード解説
ジョブコーチ
ジョブコーチ(職場適応援助者)は、厚生労働省が定めた障害者の職場適応支援を担う専門職。「配置型」「訪問型」「企業在籍型」の3パターンがあり、自社の事業・業務内容に対する理解をベースに支援できるメリットから企業在籍型ジョブコーチへの関心が高ま...
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CHO Summit 2021 Autumnの見どころ
丸井とキリンHD、ウェルビーイングで「手挙げ」「多様性」を推進
ウェルビーイングは従来の健康経営や福利厚生改善の延長上のものとして捉えられることも多いが、経営課題として取り組むべき理由はそうではない。従業員のウェルビーイング向上で目指すものとは何か。
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CHO Summit 2021 Autumnの見どころ
リコーと大日本住友製薬は、タレントマネジメントで「キャリア自律」を促進
タレントマネジメントに取り組む日本企業が増えている。年功序列や組織の縦割りを超えて、社内の優秀人材が可視化できることがメリットだが、タレントマネジメントの実践は従業員にも大きなメリットがある。
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3分間キーワード解説
定年延長
従来は定年後の再雇用による雇用継続が主流だったが、働く意欲を向上し、パフォーマンスを向上するために定年延長を実施・検討する企業が増えている。
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生涯現役キャリアをつくる新・人材育成論
SMBCグループ、全従業員5万人にデジタル教育
SMBCグループではグループ従業員5万人を対象にしたデジタル教育をスタートした。職種や部門、グループ会社の枠を超えてデジタルビジネスに不可欠な「マインド」を浸透させることを狙う。従来の教育と全く異なる考え方と手法とは何か。
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3分間キーワード解説
タレントマネジメント
タレントマネジメントとは経営戦略を人事戦略に転換したうえで、戦略に即した組織と職務を設計し、職務にふさわしい人材開発を目的とした採用・育成・評価・配置を推進する長期的取り組みを指す。中でも次世代リーダーの選抜と育成はタレントマネジメントにお...
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3分間キーワード解説
ウェルビーイング
ウェルビーイング(Well-being)とは世界保健機関(WHO)が提唱した概念で、人が「肉体的、精神的、社会的幸福の面で満たされた状態」と訳される。一時的な業績向上ではなく、持続的な成長を目指す企業の経営課題として、ウェルビーイングに着目...
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雇用ダイバーシティ
双日がジョブ型雇用の新会社設立、週2日勤務も副業・兼業も可
総合商社の双日は、こうしたニーズに応えるジョブ型雇用の新会社を立ち上げた。新会社では社員の独立・起業も視野に入れたキャリア支援も行う。なぜ、別会社でジョブ型雇用をスタートするのか。
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3分間キーワード解説
OKR
2021年1月、花王グループが中期経営計画「K25」の方針の一つとして「社員活力の最大化」を掲げ、約3万人の全社員にOKRを導入した。OKRとは人事評価の手法というより、会社内のあらゆる組織が、同じ重要な課題に全力で取り組むようにするための...
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CHO Summit 2021 Springの見どころ
楽天、ユニリーバが目指す「ウェルビーイング経営」とは
2021年度「世界幸福度報告書」で発表された幸福度ランキングによると日本は56位。コロナ禍で「ウェルビーイング(Well-being:より良く在ること、幸福であること)」への注目が高まっている。企業で取り組むべきウェルビーイングの勘どころと...
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