経営コンサルティング会社を経て、1991年日経BP入社。『日経情報ストラテジー』『日経コンピュータ』などのIT専門誌編集に携わり、2013年から『日経情報ストラテジー』編集長。2017年から人事室長を務め、2020年4月から現職
著者
小林 暢子
こばやし ながこ日経BP 総合研究所 コンサルティングユニット長 主席研究員 Human Capital Online発行人
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3分間キーワード解説
心理的安全性
心理的安全性とは、メンバーが気兼ねなく意見を述べることができ、自分らしくいられる組織文化を指す。
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3分間キーワード解説
ジョブディスクリプション
ジョブディスクリプション（JD）とは「職務記述書」を指す。組織のポジションごとに職務内容や必要なスキル、求められる成果を定義した文書のことだ。その定義に基づいて、人材を配置したり、外部から採用したりする。
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雇用ダイバーシティ
YKKグループが定年撤廃、9年前の「予言」を現実に
YKKグループは2021年4月から定年制を撤廃。本人に働きたい意思があれば何歳までも働けるようにした。シニア社員の技術継承を円滑に行うことに加え、年齢や性別などあらゆる制限を撤廃したダイバーシティ経営の実現を狙う。
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雇用ダイバーシティ
DXリーダーは有期雇用、NRIデジタルの勝算
DX（デジタル・トランスフォーメーション）に取り組む企業が急増する中、DX人材の獲得競争も激しさを増している。企業のDX実現を支援するべく多くの大型プロジェクトを手掛けるNRIデジタルは、中核となるビジネスデザイナーを有期雇用する方針を打ち...
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人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～
番外編 間違いだらけのジョブ型（前編） 「専門性高めて出世も早い」のウソ
先週最終回を迎えた大人気連載「人事の組み立て」。今回と次回は番外編と称して、2021年4月27日配信のオンラインイベント「CHO Summit2021Spring」での海老原さんとその師匠、中央大学ビジネススクール教授佐藤博樹氏による対談の...
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CHO Summit 2021 Springの見どころ
欧米のモノマネをしようとして全く違うものになり続けた日本の人事制度
欧米でうまく機能する制度をそのまま日本に移植しても成功は覚束ない。人事制度もそれはしかり。大手企業で盛り上がるジョブ型ブームだが、そもそも欧米への「幻想」にとらわれている部分も少なくない。
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CHO Summit 2021 Springの見どころ
変わる「管理職」、KDDIの決断
KDDIは2020年8月にジョブ型の人事制度を導入するに当たり、「管理職」という概念を変え、「経営基幹職」に切り替えた。マネジメント職だけでなく、専門性の高いエキスパート人材も経営基幹職として遇する。組織の在り方や働き方が大きく変わる中、管...
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キヤノン電子酒巻社長の人材至上主義経営
鍛えるべきは国語力、部下にはいいマンガを読ませよう
経営トップをサポートできる人材に必要な要件として、酒巻社長が真っ先に挙げるのが「国語力」。読み書きする力があれば、資料を読みこなして幅広く深い知識を身に付けたり、そこから事業のヒントを見つけたりできる。国語力強化にお勧めなのが「マンガ」を読...
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キヤノン電子酒巻社長の人材至上主義経営
捲土重来を期して、2度目の衛星打ち上げ成功
宇宙事業に参入後、2017年には人工衛星1号基の打ち上げに成功したキヤノン電子。しかしそこからはそう甘くなかった。2020年7月には2号基を載せたロケットが目標軌道に載らず失敗。酒巻社長は「ロケット会社の失敗であって我々の失敗ではない」と現...
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FOCUS
今さら聞けない「ジョブ型」、メリットもリスクも丸分かり
2020年に大企業を中心に導入が相次いだ「ジョブ型雇用」。テレワーク環境で成果重視の人事評価を実施したり、専門性の高い人材を採用したりできるメリットがあるが、社員が雇用の不安を感じたり、社内の人材育成機能が損なわれたりといったリスクもある。...
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FOCUS
パルスサーベイで社員の不安な心に寄り添う
テレワークで社員同士が顔を合わせる機会が減る中、シンプルな調査を高頻度で行う「パルスサーベイ」への注目が集まっている。社員の心身の状況を把握したり、会社への要望を聞いたりして人事施策などに反映し、社員の不安な心に寄り添う。SAPジャパンの取...
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CHO Summit 2020 Winterの見どころ
働き方改革第２章、新生銀、味の素の次の一手は？
働き方改革の主要施策の一つだったテレワークは、新型コロナという「外圧」によって一気に普及した。今後の働き方改革の焦点は何か。「CHO Summit 2020 Winter」に登壇する新生銀行、味の素などの取り組みを探る。
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キヤノン電子酒巻社長の人材至上主義経営
長年の夢「宇宙」に挑む 新戦略を支える人との出会い
2009年に宇宙事業への参入を宣言し、2017年に小型衛星の打ち上げに成功したキヤノン電子。その推進力となったのは宇宙関連のトップレベルの研究者たちが次々と入社を決めたことだった。経営戦略と人材戦略がぴったりとかみ合ったことが功を奏した。
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2021年、人事の大問題
定期代や諸手当を見直し「業務支援手当」に集約
企業の人事最高責任者によるコミュニティ「Human Capital Committee」の幹事会員に聞く「2021年、人事の3大問題」。第5回の回答者は新生銀行の林貴子常務執行役員・人事担当。2021年1月にはテレワークも踏まえた業務支援手...
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2021年、人事の大問題
新卒採用もジョブ型検討、専門性磨いて世界に送り出す
企業の人事最高責任者によるコミュニティ「Human Capital Committee」の幹事会員に聞く「2021年、人事の大問題」。第3回の回答者はキッコーマンの松﨑毅常務執行役員CHO人事部長だ。「経理やエンジニアの海外要員は新卒からジ...
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