著者

小林暢子

こばやしながこ

日経BP 総合研究所主席研究員

経営コンサルティング会社を経て、1991年日経BP入社。『日経情報ストラテジー』『日経コンピュータ』などのIT専門誌編集に携わり、2013年から『日経情報ストラテジー』編集長。2017年から人事室長を務め、2020年4月から総合研究所コンサルティングユニット長主席研究員　Human Capital Online発行人。2022年4月から現職

人材マネジメント革命～CHO／CHROの視点から～

富士通、管理職のポストを「手挙げ」で決める、働き方もキャリアも「選べる」会社に

ジョブ型を全社員13万人に適用し、単身赴任の廃止など大胆な働き方改革を推進する富士通。「IT企業からDX企業への転換」を図る中、社員にクリエイティビティを発揮させ、組織のエンゲージメントを高めることを重視する。改革はどこまで進み、どんな手ご...
2022.06.14
［Human Capital Project］日経BP全社横断で人的資本を発信

リスキリングで自己研さん、その努力は報われる？

「人生100年時代を学び直しで生き抜く」――。こんなキャッチフレーズのもと、リスキリングが注目を浴びている。個人のキャリアにとっても、企業の人材確保のうえでも有効なはずだが、個人が描くキャリアパスを会社側が受け入れる準備は整っているのだろう...
2022.06.01
人材マネジメント革命～CHO／CHROの視点から～

大日本印刷、戦略に即応し機動的に人材獲得、ポートフォリオを活用

印刷事業を基盤にエレクトロニクスやエネルギー、ライフサイエンスなど多様な分野に業容を拡大するなか、各事業を支える人材を戦略的に調達。採用全体の4割をキャリア採用目標とし、人材ポートフォリオを活用して全体最適を狙う。
2022.04.04
2022年、人事の大問題

800人のデジタル人材育成を前倒しで達成、ジョブ型を一般社員にも広げる―味の素

第5回の回答者は味の素の野坂千秋取締役執行役専務（ダイバーシティ・人財担当）だ。コロナ前から働き方改革を推進し、管理職へのジョブ型も導入済の人事先進企業は、中期経営ビジョンに連動させた人材開発に取り組み、人的資本に関する経営指標も公開。バリ...
2021.12.21
2022年、人事の大問題

スキルマップで仕事を見える化、「次にやりたい」意欲を喚起―いちご

第3回の回答者はいちごの村井恵理取締役常務執行役（人財本部管掌）。不動産を中核に、エネルギーなどにも事業領域を拡大する同社では全社の各業務に必要なスキルを見える化する「スキルマップ」の策定に挑む。
2021.11.29
生涯現役キャリアをつくる新・人材育成論

「自分を調べ、自分を考える」、渋谷教育学園・田村理事長が語る自律人材育成の要諦

「CHO Summit 2021 Autumn」（2021年9月28日にオンライン開催）から、渋谷教育学園の理事長を務める田村哲夫氏の基調講演「『自調自考』で育つ、新しい時代のリーダー」を振り返る。
2021.11.08
3分間キーワード解説

DE＆I（ダイバーシティ、エクイティー＆インクルージョン）

人材の「多様性（ダイバーシティ）」と「包括性（インクルージョン）」を表す「D＆I」に、「公正性（エクイティー）」を付加した概念。エクイティーとは、性別や障害の有無、学歴や国籍などによって異なる個人の能力や特性に応じて　組織的に適切なサポート...
2021.10.22
CHO Summit 2021 Autumnの見どころ

メルカリ社員が「さらっと説明します」と言わない理由

コロナ禍でテレワークが普及する中、コミュニケーションも変革を迫られる。例えば組織メンバーだけに通じる「用語」は組織への帰属感を高める反面、対面での接触が減り、経験や価値観を共有しにくい環境では、孤立感を高める逆効果を生み出してしまう。改善の...
2021.09.16
3分間キーワード解説

ノーレイティング

米国などで普及している人事評価の手法。「S」「A」「B」といった評語などによって社員をランク付けせず、上司と部下が頻繁に一対一の面談である「1on1」を実施して、成果把握や改善のためのフィードバックを行う。経営環境の変化に合わせて柔軟に目標...
2021.08.31
3分間キーワード解説

心理的安全性

心理的安全性とは、メンバーが気兼ねなく意見を述べることができ、自分らしくいられる組織文化を指す。
2021.07.20
3分間キーワード解説

ジョブディスクリプション

ジョブディスクリプション（JD）とは「職務記述書」を指す。組織のポジションごとに職務内容や必要なスキル、求められる成果を定義した文書のことだ。その定義に基づいて、人材を配置したり、外部から採用したりする。
2021.06.22
雇用ダイバーシティ

YKKグループが定年撤廃、9年前の「予言」を現実に

YKKグループは2021年4月から定年制を撤廃。本人に働きたい意思があれば何歳までも働けるようにした。シニア社員の技術継承を円滑に行うことに加え、年齢や性別などあらゆる制限を撤廃したダイバーシティ経営の実現を狙う。
2021.06.07
雇用ダイバーシティ

DXリーダーは有期雇用、NRIデジタルの勝算

DX（デジタル・トランスフォーメーション）に取り組む企業が急増する中、DX人材の獲得競争も激しさを増している。企業のDX実現を支援するべく多くの大型プロジェクトを手掛けるNRIデジタルは、中核となるビジネスデザイナーを有期雇用する方針を打ち...
2021.05.21
人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～

番外編　間違いだらけのジョブ型（前編）　「専門性高めて出世も早い」のウソ

先週最終回を迎えた大人気連載「人事の組み立て」。今回と次回は番外編と称して、2021年4月27日配信のオンラインイベント「CHO Summit2021Spring」での海老原さんとその師匠、中央大学ビジネススクール教授佐藤博樹氏による対談の...
2021.05.13
CHO Summit 2021 Springの見どころ

欧米のモノマネをしようとして全く違うものになり続けた日本の人事制度

欧米でうまく機能する制度をそのまま日本に移植しても成功は覚束ない。人事制度もそれはしかり。大手企業で盛り上がるジョブ型ブームだが、そもそも欧米への「幻想」にとらわれている部分も少なくない。
2021.04.21
CHO Summit 2021 Springの見どころ

変わる「管理職」、KDDIの決断

KDDIは2020年8月にジョブ型の人事制度を導入するに当たり、「管理職」という概念を変え、「経営基幹職」に切り替えた。マネジメント職だけでなく、専門性の高いエキスパート人材も経営基幹職として遇する。組織の在り方や働き方が大きく変わる中、管...
2021.04.07
キヤノン電子酒巻社長の人材至上主義経営

鍛えるべきは国語力、部下にはいいマンガを読ませよう

経営トップをサポートできる人材に必要な要件として、酒巻社長が真っ先に挙げるのが「国語力」。読み書きする力があれば、資料を読みこなして幅広く深い知識を身に付けたり、そこから事業のヒントを見つけたりできる。国語力強化にお勧めなのが「マンガ」を読...
2021.01.22
キヤノン電子酒巻社長の人材至上主義経営

捲土重来を期して、2度目の衛星打ち上げ成功

宇宙事業に参入後、2017年には人工衛星1号基の打ち上げに成功したキヤノン電子。しかしそこからはそう甘くなかった。2020年7月には2号基を載せたロケットが目標軌道に載らず失敗。酒巻社長は「ロケット会社の失敗であって我々の失敗ではない」と現...
2020.12.16
FOCUS

今さら聞けない「ジョブ型」、メリットもリスクも丸分かり

2020年に大企業を中心に導入が相次いだ「ジョブ型雇用」。テレワーク環境で成果重視の人事評価を実施したり、専門性の高い人材を採用したりできるメリットがあるが、社員が雇用の不安を感じたり、社内の人材育成機能が損なわれたりといったリスクもある。...
2020.12.10
FOCUS

パルスサーベイで社員の不安な心に寄り添う

テレワークで社員同士が顔を合わせる機会が減る中、シンプルな調査を高頻度で行う「パルスサーベイ」への注目が集まっている。社員の心身の状況を把握したり、会社への要望を聞いたりして人事施策などに反映し、社員の不安な心に寄り添う。SAPジャパンの取...
2020.11.17

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