「人的資本」のタグが付いた記事一覧

62 記事がヒットしました

ここまで来ている！人的資本情報開示の最前線

アマゾンやウーバーなどが「お粗末な人的資本経営」！？―有識者がSECに意見

人的資本情報開示のルール作りを進める米証券取引委員会（SEC）に、全米の有識者から鋭い意見書が集まる。米国での労働問題、ギグワーカーを巡る論争などをSECの意見書から紹介する。
2022.01.19
アジャイル人事を実現するピープルアナリティクス最前線

CGコード刷新・東証市場再編の中で求められる人的資本経営とは？

2021年11月25日にオンラインで開催された「ピープルアナリティクス・カンファレンス2021」の中から、パネルディスカッション「ガバナンスコード刷新・東証市場改革の中求められる『人的資本価値を高める経営』」を振り返る
2022.01.17
事例で学ぶ人的資本経営のポイント

すごい会社のコミュニケーション戦略―サイバーエージェント、メルカリに聞く　その１

リモート勤務が一般化し、人と人が顔を合わせて仕事をする機会が減ったこの2年で社内コミュニケーションの在り方も激変している。2021年9月に開催された「CHO Summit2021Autumn」でのパネルディカッション「イノベーション創出に向...
2022.01.11
Committee定例会開催リポート

人的資本を数値化するには、財務とリンクさせた戦略が必須

2021年11月25日、「人的資本経営」をテーマに経営トップが語り合う会員組織「Human Capital Committee」の第3回定例会がオンラインで開催された。講演とディスカッションの様子をリポートする。
2021.12.22
2022年、人事の大問題

800人のデジタル人材育成を前倒しで達成、ジョブ型を一般社員にも広げる―味の素

第5回の回答者は味の素の野坂千秋取締役執行役専務（ダイバーシティ・人財担当）だ。コロナ前から働き方改革を推進し、管理職へのジョブ型も導入済の人事先進企業は、中期経営ビジョンに連動させた人材開発に取り組み、人的資本に関する経営指標も公開。バリ...
2021.12.21
今こそ、人的資本経営

国内初のISO30414認証が2022年に実現か―人的資本情報開示の動き

企業へのISO30414の導入支援を推進するHCプロデュース代表取締役の保坂駿介氏は、「ISO30414の国内初の認証は2022年中に出る」と予測する。国内企業の状況や審査認証の仕組みなどを聞いた。
2021.12.14
2022年、人事の大問題

女性の管理職ポストを時限的に新設、人的資本経営のKPI開示にも取り組む―三井住友海上火災保険

第4回の回答者は三井住友海上火災保険の酒井美行常務執行役員。人材育成に拍車をかけ、女性の上級管理職候補には時限的に育成ポストを設置、ロールモデルづくりに取り組んでいく。
2021.12.08
2022年、人事の大問題

スキルマップで仕事を見える化、「次にやりたい」意欲を喚起―いちご

第3回の回答者はいちごの村井恵理取締役常務執行役（人財本部管掌）。不動産を中核に、エネルギーなどにも事業領域を拡大する同社では全社の各業務に必要なスキルを見える化する「スキルマップ」の策定に挑む。
2021.11.29
今こそ、人的資本経営

新内閣が人的資本へ投資強化を明言、経産省でも非財務情報開示指針の議論進む

2021年11月、政府から2つの新たな文書が発表された。内閣官房「新しい資本主義実現会議」による緊急提言と、経済産業省「非財務情報の開示指針研究会」の中間報告だ。どちらも企業の人的資本に言及した。
2021.11.26
人材マネジメント革命～CHO／CHROの視点から～

サイバーエージェント、「他社がやらない人事」で成長をめざす

創業から24年、人材育成に注力して成長を続けてきたサイバーエージェントは、2021年10月、パーパス「新しい力とインターネットで日本の閉塞感を打破する」を新たに発表した。同社常務執行役員 CHOの曽山哲人氏に、経営・人事戦略について聞いた。
2021.11.24
2022年、人事の大問題

社長がコミットし、計画的な人財育成を推進

第2回の回答者は住友生命保険の百合達哉執行役常務だ。住友生命保険では、「人とデジタルで、お客さま・社会の『ウェルビーイング』を支えていく」というビジョンのもと、競争力があり企業価値向上に与する人財の育成に注力していく。
2021.11.16
FOCUS

人的資本経営の実現に向けて、経産省、KDDI、ロート製薬がディスカッション

2021年10月11日にオンライン開催された「Human Capital 2021」の討論会、「持続的企業価値を創造する人的資本経営の実現に向けて」。経産省の島津裕紀氏、KDDIの白岩徹氏、ロート製薬の髙倉千春氏によるディスカッションが行わ...
2021.11.15
2022年、人事の大問題

人事プラットフォーム再構築に向け、社員との徹底的な対話を進める

第1回の回答者はみずほフィナンシャルグループの上ノ山信宏取締役兼執行役人事グループ長だ。「2022年はあえて大きな施策は打たずに、経営陣が打ち出した戦略を社員にじっくり浸透させるための期間にしたい」と語る。
2021.11.09
今こそ、人的資本経営

いち早くスキル開示準備―ニトリ、「現状否定、逆算思考」の企業文化生かす

コーポレートガバナンス・コード改定で、企業の取締役会の役割に注目が集まりスキルマトリックス開示への関心も高まっている。ニトリホールディングスの取締役会スキルマトリックスのポイントを見ていく。
2021.11.04
アジャイル人事を実現するピープルアナリティクス最前線

人材投資のアウトプットは何か、企業価値向上のストーリーをつくる

フィデリティ投信ヘッドオブエンゲージメント兼ポートフォリオマネージャーの井川智洋氏とサイバーエージェント常務執行役員CHOの曽山哲人氏が対談。人的資本に関する開示・発信の要請が高まる中、投資家はどういった点を評価するのか。一方で、人事はどの...
2021.10.19
FOCUS

経産省、上場企業における「人的資本経営」の推進度を調査

経済産業省は市場第1部、市場第2部、マザーズ、JASDAQに上場する全ての企業を対象に、「人的資本経営に関する調査」を2021年10月29日(金)まで実施する。
2021.10.05
今こそ、人的資本経営

セルフジョブ定義で人と仕事をマッチング、「持続可能な働き方」を目指す

「日本では『持続可能ではない働き方』をしている人が多い」と指摘する、SP総研人事ソリューション・エヴァンジェリスト＆CEOの民岡良氏。HRテクノロジーを活用し、人と仕事のマッチング率を高める同総研の取り組みを聞いた。
2021.10.04
ここまで来ている！人的資本情報開示の最前線

SECが承認したナスダックのダイバーシティ規則、責任者2人が猛反対した理由は？

ナスダックのダイバーシティ規則を米SECが承認した。従わなければ上場廃止の可能性もある。しかし、この規則にSECのコミッショナー2人が猛反対。物議を醸している。
2021.09.17
Committee定例会開催リポート

投資家からの提言―人的資本の情報開示では「企業のストーリー」を語れ

2021年8月25日、「人的資本経営」をテーマに経営トップが語り合う会員組織「Human Capital Committee」の第2回定例会がオンラインで開催された。三菱UFJ信託銀行アセットマネジメント事業部の領家広晴氏による基調講演の後...
2021.09.10
3分間キーワード解説

ISO/TC260（ヒューマンリソースマネジメント）

2011年に設立された国際標準化機構（ISO）の専門委員会。ヒューマンリソースマネジメントに関する国際規格を専門的に検討・開発・発行する組織だ。
2021.09.07

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