「人的資本」のタグが付いた記事一覧

26 記事がヒットしました

今こそ、人的資本経営

企業への期待感を醸成する工夫とは？　ドイツ銀行の最新HRリポートを詳解（3）

ISO30414に準拠したHRリポートの代表例として、2021年3月に出たばかりのドイツ銀行のHRリポート「Human Resources Report 2020」をレビューしている。今回は第7章から第10章までを解説し、HRリポートを作る...
2021.04.16
今こそ、人的資本経営

トップ自ら人的資本経営を語る　ドイツ銀行の最新HRリポートを詳解（2）

人的資本経営や人的資本の情報開示に携わる担当者にぜひ参考にしてほしいのが、2021年3月に公開されたドイツ銀行の最新HRリポート「Human Resources Report 2020」だ。ISO30414に準拠した同リポートを3回にわたっ...
2021.04.09
今こそ、人的資本経営

ISO30414認証を取得！　ドイツ銀行の最新HRリポートを詳解（1）

ドイツ銀行が2021年3月12日、HRリポートの最新版「Human Resources Report 2020」を公表した。企業の人事担当者にとって、人的資本の情報開示や報告書作成に大いに役立つであろう同リポートをいち早くレビューし、解説す...
2021.04.02
今こそ、人的資本経営

HRテックなしに企業は生き残れない。日立がデータドリブンHRを進める理由

日立製作所はHRテクノロジーをいち早く導入、グローバルな人事体制把握とデータに基づく意思決定実現に努める。人材市場へのアピール、投資家対応、国際規格ISO30414に基づく情報開示などにHRテックはどう役立つのか。
2021.03.23
人材マネジメント革命～CHO／CHROの視点から～

三菱ケミカル、ジョブ型で一般社員にも成果主義を導入。定年廃止も視野に

2020年10月にジョブ型人事制度に刷新した三菱ケミカル。2017年、3社（三菱化学、三菱樹脂、三菱レイヨン）統合により職務等級制を採用したが、その後検討を重ね今回の新人事制度導入に至った。管理職5000人、一般社員1万2000人に適用し、...
2021.03.10
人事の組み立て～脱日本型雇用のトリセツ～

日本のデフレの原因はガラパゴス組合！？

日本では当たり前の「社内労働組合」は、実は世界では珍しい存在だ。欧州では業界横断組合が経営者団体と一括協議し、横並びでストライキなどを行うから労働者の権利が守られやすい。実は日本型の組合がデフレの遠因にもなっている。なぜか。
2021.03.04
Committeeオンライン座談会開催リポート

座談会リポート～企業はISO30414を戦略的に活用し、成長ストーリーを語れ

2021年2月17日、「人的資本経営」をテーマに経営者やCHO／CHRO（最高人事責任者）が語り合う会員組織「Human Capital Committee」が、オンライン座談会「人的資本経営の施策と課題」を開催した。慶應義塾大学特任教授の...
2021.03.02
FOCUS

今さら聞けない人的資本の情報開示、ポイントと課題を一挙に解説

2021年は日本企業にとって「人的資本経営」の勝負の年になる。昨年8月、米国証券取引委員会（SEC）による人的資本の情報開示の義務化により、欧米企業はいち早く対応を進めてきた。世界的な潮流を受け、日本企業も対応を迫られる。人的資本とは何か、...
2021.02.15
今こそ、人的資本経営

日本規格協会とPA協会が協働、今春にISO30414の対訳版を発行へ

人的資本マネジメントの国際規格「ISO30414」への関心が高まっている。日本規格協会（JSA）は今春、ISO30414の対訳版を発行するほか、ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会（PA協会）と協働して国際標準化機構（ISO）への対...
2021.02.10
今こそ、人的資本経営

ISOの仕組みや第三者認証制度を分かりやすく解説

人的資本レポートの国際規格「ISO30414」をめぐって様々な話題が出ているが、人事担当者にはそもそも国際標準化機構（ISO）や第三者認証制度にあまりなじみがないかもしれない。そこで、歴史的な経緯も含め、ISOや国際規格のルール、第三者認証...
2021.02.10
今こそ、人的資本経営

経産省、上場企業を対象に人材活躍度調査をスタート

2020年9月に発表した人材版伊藤レポートを踏まえ、経済産業省産業人材政策室は今年3つのアクションをとる。新たにスタートさせる人材活躍度調査もその一つ。人材版伊藤レポートの活用法やISO30414との関係性、海外で徐々に始まっているISO3...
2021.02.02
ここまで来ている！人的資本情報開示の最前線

米国では149社が人的資本を開示、コロナ禍で企業の対応が試される

米証券取引委員会（SEC）による人的資本の情報開示の義務化が、2020年11月9日に発効した。その後、米国の上場企業はどう対応しているのだろうか。義務化後に提出された149社の年次報告書を詳しく調べたリポートを紹介する。併せて大手投資家の動...
2021.01.25
Human Capital 2020 リポート

「人材版伊藤レポート」が明らかにした人的資本経営の課題とは

コロナ禍により、社員一人ひとりの能力とケイパビリティが問われるようになった今、人的資本（Human Capital）の向上を目指す人材戦略の重要性が注目されている。従来、オペレーション志向だった日本企業人事は、こうした人材戦略にどう取り組ん...
2021.01.20
今こそ、人的資本経営

ISO30414の人的資本経営にはHRデータとHRテクノロジー活用が必須

国際標準化機構（ISO）の国際規格「ISO30414」は、人的資本経営にHRデータの活用が欠かせないと説く。HRテクノロジーでデータを収集・分析し、意思決定の精度を高めることで、人的資本経営は大きく前進する。ISO30414とHRテクノロジ...
2021.01.06
Committeeキックオフ朝食会開催リポート

キックオフMTGリポート～経営トップ人事、ジョブ型、冨山氏が斬る

「人的資本経営」をテーマに、企業の経営者と最高人事責任者が議論を交わす「Human Capital Committee」のキックオフミーティングが12月3日に開催された。経営共創基盤（IGPI）グループ会長の冨山和彦氏の基調講演と、Huma...
2020.12.23
今こそ、人的資本経営

人的資本経営に3つの潮流、日本企業の課題とは？

従業員エンゲージメントと企業業績の相関関係が明らかとなり、これを高める施策が進みつつある。世界的な3つの潮流の中で、日本企業は何を目指すべきか。三井住友銀行の人事戦略を牽引する人事部上席推進役の樋口知比呂氏に話を聞いた。
2020.12.14
今こそ、人的資本経営

人的資本の情報開示で懸念される、日本企業の落とし穴

国際規格などに基づいて人的資本の情報開示を進める場合、日本企業には特に注意すべき点があるという。欧米に理解されにくい独特の文化や価値観があるからだ。失敗を避けるには何が必要なのか。国内外の投資家事情に詳しいフィデリティ投信ヘッドオブエン...
2020.12.07
今こそ、人的資本経営

投資家への説明責任も！？　ISO30414の精査が人事担当者の急務に

人的資本の情報開示に向けて、企業が動き始めた。8月に、米国証券取引委員会（SEC）が上場企業に対して「人的資本の情報開示」を義務づけると発表したことを機に、国内でも準備を始める企業が増えている。特に、国際スタンダードと目される国際規格「IS...
2020.12.03
ここまで来ている！人的資本情報開示の最前線

ISO30414、人的資本の情報開示49項目を一挙に紹介

人的資本の情報開示に関する国際規格「ISO30414」は、企業の人的資本報告に含むべき内容を11領域の49項目にまとめている。その概要を紹介し、国際社会が企業に求めている人的資本報告の輪郭を明らかにする。
2020.11.30
今こそ、人的資本経営

国際規格ISO30414への対応で誰もが悩む2つの課題とは？

人的資本の情報開示を求める動きが加速する中、ガイドラインとなる国際規格「ISO30414」への対応を始める国内企業が増えている。その過程で誰もが直面する課題が、ISO30414が規定する開示情報49項目の検討と、社内からデータを収集する仕組...
2020.11.30

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