現在、多くの企業が行っている健康施策には性差医療の視点が欠けている場合が多く、女性特有の不調に対する項目がない、 もしくは不足しているのが現状です。性ホルモンの影響を大きく受ける女性は男性とは異なり、パフォーマンス低下の要因となる不調や女性特有の病気を発症しやすく、予防策も異なります。

日経BP総研が、ラブテリと共同で働く女性を対象に実施したWebアンケート調査「働く女性の仕事と健康に関する1000人調査」※では、健康状態に自信のある女性ほど仕事へのモチベーションが高く、離職率も低いことが明らかになりました。そこで女性活躍と健康経営を両輪として推進する本プログラムを開発しました。 女性従業員の健康不安を理解し、改善する施策の導入で、女性従業員のモチベーションアップ、生産性向上、離職率低減が実現、企業の成長を支援します。

<プログラム内容>

働き女子・ウェルネス・プログラム https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/DRS/19/hatarakijoshi/

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<このリリース資料に関するお問合せ>

●日経BP総研 メディカル・ヘルスラボ 黒住紗織(電話:03-6811-8812)

●一般社団法人 ラブテリ 豊永彩子(E メール:a-toyonaga@luvtelli.jp)

<取材のお申し込み>

●日経 BP 経営企画室・広報(電話:03-6811-8556)

日経BP総研メディカル・ヘルスラボとヘルシー・マザリング・プロジェクトとは

日経BPの調査・研究・コンサルティング部門で、医療や予防・健康の分野を扱うラボ。日経メディカル、日経ヘルスなど日経BPの医療健康分野の元編集長や発行人、編集委員がメンバー。

同ラボ発のプロジェクトである「ヘルシー・マザリング・プロジェクト」は、働く女性の健康と次世代の健康をサポートするために、栄養・妊活にかかわる社会課題の解決に取り組む。今回の働く女性の健康意識調査も、このプロジェクトの一環として実施した。

Luvtelli Tokyo & NewYorkとは

日本に予防医療を普及するために代表の細川モモの呼びかけにより2009年に発足したプロジェクトであり、現在13の医療・健康の資格をもつ専門家が在籍。「人の健康および疾病リスクは胎児環境下で決まる」という世界的な注目を集めるDOHad説(Developmental Origins of Health and Disease)に注目し、高齢化の影響により手薄である母子健康向上を目的に活動している。

就業女性のデータを就業環境ないしは自治体に還元することで健康増進を図る「保健室」の全国展開や、女子栄養大学と実施している「妊婦栄養共同研究」では、国際学会で発表をし、論文にまとめるなど、精力的な活動を行っている。日本初となる「働き女子1,000名白書」は農林水産省の「食育白書」、NHK「クローズアップ現代」など、数多くのメディアに取り上げられ、保健室の活動は内閣府のHPにも取り上げられる。

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