連載2回の第2回は、筑波大学地域医療教育センター・ステーション制度を導入した経緯や専門医制度などについて、引き続き、筑波大学医学医療系循環器内科学教授の青沼和隆氏と、筑波大学地域医療教育学 教授 筑波大学附属病院神栖地域医療教育センター長の家城隆次氏にお話を伺った。

民間の病院に所属しながら
大学と同じ教育を

医師の教育体制やバックアップについてお話が出ました。筑波大学では、大学の教員を地域医療機関に派遣して教育を行う地域医療教育センター・ステーション制度を導入されています。その一つである神栖地域医療教育センターは2010年に整備されましたが、この制度が始まった経緯について教えてください。

青沼 先代の筑波大学学長であった山田信博先生が、茨城県で優秀な医師を地域に定着させるにはどうすれば良いのかを考え、2009年に水戸協同病院で地域医療教育センターのシステムを構築されました。この制度のコアになる部分を最初に担ったのは循環器領域です。というのも、当時、筑波大学の循環器内科には渡辺重行先生という優れた医師がいたのですが、渡辺先生が水戸教育センターにいなければ、筑波大学から人が行かないのではないかと山田先生と私の意見が一致したため、渡辺先生を口説いて行ってもらったのです。

そこに沖縄県立中部病院出身の徳田安春氏(沖縄臨床研修病院群プロジェクト群星沖縄 理事長)が来てくれ、2人で教育を始めたところ、研修医が殺到してこの動きが広がっていきました。当初、水戸協同病院に医師は20人程しかいませんでしたが、現在では研修医を含めて200人を超えるまでになっています。

家城 水戸協同病院の医師が増えたことによって、高萩市やJA茨城県厚生連などの病院とも連携が進んでいます。
筑波大学地域医療教育学 地域医療教育ステーション

この制度によって、地域の医師不足が解消できますか。

青沼 大学を志向する医師からすれば大学の医局も魅力的で、先進医療も学べますが、全ての医師がそうとは限りません。民間の病院で仕事をしながら勉強をしたいという医師もいるので、例えば水戸協同病院に所属してもらい、そこから関連病院あるいは地域医療を担う医師として育ってもらうことも一つの方法です。

筑波大学がバックアップしていることで教育をはじめ人事交流もでき、研修医にとっては大きなメリットになりそうです。

青沼 教育センターという名の通り、まず教育の質が保障できます。センターに行けば大学と同じような高度な教育も受けられるだけでなく、大学とは異なる一般の病院だから給料も良い。思いきり働きながらお金も稼ぎ、かつ高度な知識や技術も得たい人には魅力ある制度だと思います。大学というヒエラルキー社会や薄給を嫌がる医師もリクルートできるため、双方にとってメリットがあり、うまく展開できています。

家城先生のいる神栖地域医療教育センターでも同様のことを考えられていますが、水戸協同病院と異なるのは、今後、神栖地域医療教育センターでは遠隔治療が一つの目玉になるのではないかということです。外科も4Kを使って手術室と筑波大学が繋がり、遠隔でも専門的なアドバイスができます。

4Kについて、もう少しお聞かせください。

青沼 詳しくはまた別の機会にお話したいと思いますが、4Kとは、ハイビジョン映像の4倍以上の解像度を持ち、精密に細部を表示する技術で、この画像処理技術を検査や手術などに活用した4K医療機器が登場しています。私たちが考えているのは、茨城県内でまずこの4Kビジョンを用いた遠隔治療補助を導入し、使えるとなれば、僻地医療に取り組んでいる地域が全国には多数あるので、県外にも広げていきたいと考えています。

現時点では、家城先生と私が中心になって、このシステムが使えるかどうかの検討を始めているところです。この遠隔治療の効果が実証されて科研費を獲得できれば、大きな研究もできるでしょうし、循環器の僻地医療にもフォーカスを当てられる。加えて、例えば神栖済生会病院でできるとなれば、今度はこのシステムで育った医学生が医師となって病院に来てくれる可能性もあります。