2020年。ライトアップされたバス型の車両があちらこちらを走っている。乗り物ではない。中に様々な商品を搭載し、無人で街中を巡回する移動型コンビニエンスストアだ――。


 東京オリンピック・パラリンピックが開催されるころ、東京近郊では、こんなシーンを目にすることになるかもしれない。今とはちょっと違った買い物を体験できる、小売店舗の新形態である。実際、トヨタ自動車が中心となって自動運転コンビニの実用化を目指している。


 トヨタがコンセプト発表した、移動や物流、物販など多目的に活用できるモビリティサービス(MaaS)用電気自動車「e-Palette」は、荷室ユニット数に応じて全長が異なる計3サイズの車両が用意されている。e-Paletteでは低床・箱型のバリアフリーデザインによるフラットな空間に、ライドシェアリング仕様、ホテル仕様、リテールショップ仕様という具合に、サービスパートナーの用途に応じた設備を搭載できる。

 e-Paletteのサービス展開にあたっては、マツダやAmazon.com、Pizza Hut、Uberなどが初期パートナーとして参画し、2020 年代前半には米国をはじめとしたさまざまな地域でのサービス実証を目指している。日本での展開については、ヤマトホールディングスおよびセブンイレブン・ジャパンと提携し、一部機能を搭載した車両で東京オリンピック・パラリンピックのモビリティとして大会での活用を検討している。

世界で立ち上がる無人店舗

 商品が必要になったらいつでもどこにでも来てくれる無人店舗。外出先からスマホで商品を注文すれば帰宅時に駅まで届けてくれるデリバリーサービス。自動運転車の実用化によって、未来のショッピングが便利になりそうだ。その実用化に向けた試みは、冒頭で挙げたトヨタだけでなく、世界のあちらこちらで進められている。

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