(写真:123RF)

 業務を見直し、もっと良いやり方に変える。場合によってはまったく新しいやり方を考案し、従来のやり方を代替する。今も昔も、業務改革の担い手となる人材育成は重要なテーマである。

 普遍的な話題であるにもかかわらず「今、業務改革ができる人材」とあえて「今」をつけて題名にしたのは、業務改革にいわゆるIT(情報技術)を使うことが当たり前になっているからだ。

 デジタル時代あるいはデジタルトランスフォーメーションといった言葉が使われている。定義がはっきりしないもののITを使って新規事業を創出したり業務を大きく変えたりすることを指す場合が多いから、広義の業務改革と言ってよいだろう。

 デジタルやITを情報システムあるいはコンピュータと言い換えるのは早計だ。情報システムを長年使ってきたことで業務の一部がデータとして蓄積され、コンピュータの上に載り、ネットワークでつながっていく点が「今」と昔で違う。

 つまり業務改革の対象には現場の工場や店舗だけではなく情報システムの上にある処理も入ってくる。今や、その範囲は部署や事業所間だけでなく、企業間連携さらに顧客接点まで含まれる。コンピュータを入れ始めた時は現場の業務に着目して必要な改革とそれに必要な情報を考えていたが、今では現場の業務とコンピュータ上の業務を一緒に見て業務改革を考えないといけない。

現場が現場のことを語れなくなっている

 『Process Visionary デジタル時代のプロセス変革リーダー』(プレジデント社)という本を読んだ。題名を見るとIT関連書籍のようだが主眼は題名後半の「プロセス変革リーダー」、すなわち業務改革の担い手にある。

 著者の一人、山本政樹氏にお会いしたところ、「今、業務改革ができる人材」を考える際に注意を払うべきことの第一として「現場が現場のことを語れなくなっている」という実態を指摘された。

 現場担当者が自分の現場を説明できなくなっている理由はいくつかあるが、大きな点としてすでに述べた情報システムの浸透がある。情報システムは問題なく動いているとしても、そこでどのような業務がどういう手順で処理されているのか、きちんと説明できなくなっている場合がある。このことは以前に書いた(記事はこちら)。