「働き方」改革から「働きがい」改革へ

 2018年2月27日、日経BP総研が主催した「社内コミュニケーション改革セミナー」では、講師・永禮弘之氏への質問をスマートフォンによるリアルタイムアンケートで募集。その場で、多数の質問が寄せられた。

 イノベーションを起こし、成長を続ける組織へ変革するには、社員と企業のエンゲージメントを高めることが第一だ。そのためには「働き方」改革だけでなく、社員一人ひとりが「働きがい」を実感できる改革に取り組む必要がある。

 その鍵が、社内コミュニケーションのあり方を見直すことだ。

 「上司と部下」の関係のタテのコミュニケーション、そして「組織全体、部署間」というヨコのコミュニケーションを、同時に改革していく必要がある。

 本コラムでは、そのポイントをセミナー参加者から寄せられた質問からひもといていきたい。いま、企業の人事担当や経営企画担当、マネジャーが実感する、社内コミュニケーションに関する現場の悩みとは? その処方箋を永禮氏が解説する。

Q. 「個別面談(1on1)」実施のコツを教えてください

A. 部下を「主役」にすることが成功の鍵となります。

永禮 弘之氏
永禮 弘之(ながれ ひろゆき)
株式会社エレクセ・パートナーズ 代表取締役
化学会社の営業・営業企画・経営企画、外資系コンサルティング会社コンサルタント、衛星放送会社経営企画部長・事業開発部長、組織変革コンサルティング会社取締役などを経て現職。
多数の企業や官公庁に対し、1万5,000人超の経営者、経営幹部、若手リーダー育成を支援。ATD(アメリカに本部がある、世界最大規模の人材開発・組織開発の会員組織)日本支部理事、リーダーシップ開発委員会委員長。早稲田大学、立教大学をはじめとする教育機関でのリーダーシッププログラムの講師も務める。
人材育成、マネジメント、組織開発をテーマにした出版、メディア掲載も多数に上り、主な著書に『強い会社は社員が偉い』『ホワイト企業』(日経BP社刊)。

上司と部下の信頼関係を構築できるチャンス

 前回のコラムで述べた通り、上司と部下が1対1で個別面談を行う狙いは、社内コミュニケーションにおける「タテ」の関係を円滑にすることです。上司と部下の信頼関係を向上させること、そして部下の成長のために行うのだと、社内で周知徹底しましょう。

 前回にもご紹介した参考図書『ヤフーの1on1 ―部下を成長させるコミュニケーションの技法』(ダイヤモンド社)では、「感覚的に言うと、管理職の9割はこのことを理解できません」と著者の本間氏は述べています。

 個別面談は、決して上司が仕事の指示や進捗管理をするために行うのではありません。上司の自覚が最も重要です。きちんと部下と向き合い、部下を「主役」にして進めることが秘訣です。

成功し、継続できる個別面談のポイント

 個別面談は制度として取り組むことで、あらかじめ上司と部下のコミュニケーションの時間を定期的に確保します。お互いが忙しいなかで時間を割くのですから、意味のある、効果があるものにしたいものです。では、上司の立場から、心がけてほしい5つのポイントをご紹介します。