主治医から情報を引き出す、産業医の役割は大きい

五十嵐Dr:復職の際には、患者(社員)の主治医と、会社の産業医というドクター同士の連携が大事です。なるべく、患者の詳しい情報を主治医から引き出してくれる産業医がいい。

 そうすると病状の見立ての話が出てきますから、「復職可という見立ては早過ぎるのではありませんか?」という突っ込んだやりとりができる場合も結構あります。

水野:復職して本当に勤務できるかどうかは、主治医の見立てだけに頼るのではなく、会社の産業医や、人事が見極めなければいけないということなのですね。

五十嵐Dr:そういうことです。主治医が休職を命じたのですから、その主治医が診断書上でも復職を認めるのは最低限必要ですが、最終決定は会社が下します。

 それには、患者社員の病状、どういう状態なのかという情報をできるだけ入手したいと思います。

 産業医の先生の専門性や得意・不得意分野にもよりますが、例えば、主治医に、患者の状況について、「××はできますか」「××はどういう状況ですか」といった具体的な項目を並べたチェックシートを提出してください、と産業医から主治医に依頼してもいいのはないでしょうか。

 患者に対して「どうして休職しなければならなかったのかをまとめ、再休職の予防対策も加えたレポートを提出してください」と、主治医を通じて課題を与える産業医もいます。

 うつの症状は、自分を取り巻く環境に何らかのストレスを感じて現れることが多く、その中でも、対人関係上の課題は一番、体調に与える影響が大きいので、復職の際には再休職予防対策を立てることが重要です。

 周囲としっかりコミュニケーションが取れるようになっているか、また、疲労は誰にも起こるけれども、それをちゃんと自分でモニター(観察)して対策を取れるか。社員が、そういうことができる状態にまで回復しているかという情報を主治医から得られれば、復職やその後の判断に役立ちます。

 復職のための準備をする「リワークプログラム」では、対人関係のコミュニケーションがしっかりできるようになったか、自分の体調を観察して対策できるかなど、本当に職場で仕事ができる心身の状態に戻っているか、個人個人のチェックもしています。

 復職の際に、どんな情報を主治医から得ると良いかについては「日本うつ病リワーク協会」Webサイト(http://utsu-rework.org/)の情報資料:参考ツールページから「職場復帰準備性評価シート」をダウンロードできますので、参考になさってください。

 これはリワークプログラムで患者さんの職場復帰準備性を判断するために用いているものです。

 産業医が精神科医ではない場合は、産業分野でのメンタルヘルスに詳しい精神科医に顧問医を依頼して、産業医をサポートしてもらうことも有用だと思います。

水野:なるほど。復職時に、会社がどれだけ社員の状態について情報を得るかという点が、すごく大事なのですね。

 弊社でも休職を繰り返すなかで、復職が早いと判断した時は、産業医から主治医に対して、情報提供依頼をする場合があります。

五十嵐Dr:主治医に復職者の状態を尋ねるのは、その社員を「復職可能」とする裏付けや現在の状態をより詳しく教えてほしいという意図ですが、でも、実はそれにも両面があります。

 例えば、「職場でのパワーハラスメントが休職の原因」というレポートが提出されたら、会社はコンプライアンス上、事実関係を明らかにしなければなりません。そういう事例で、最高裁まで争ったケースもあると聞いています。

 会社としては、休職者の人に対応する時には、そういうリスクもあるということを知っておくことも大事です。