2021年卒の採用戦線がいよいよ本格的にスタートしました。「3月採用広報解禁、6月選考解禁」という日程ルールは5年目を迎えました。ただ昨年までと違い、経団連から指針は出されず、政府主導で進められます。今年は東京オリンピック・パラリンピックを夏に控えているので、企業がどのような動きをするのか、注目が集まります。今回は2021年卒の採用方針を尋ねた調査結果から、こうした影響や採用活動時期などのデータを中心にご紹介します。

 まずは、2021年3月卒業予定者の採用意欲を確認していきたいと思います。前年(今春入社予定者)よりも採用を「増加」すると回答した企業は全体の22.2%。これに「増減なし」(60.1%)を加えると、8割以上(計82.3%)の企業が、今春以上の採用数を予定していることが分かります。「減少」と答えた企業は1割程度(10.7%)にとどまりました。企業の採用意欲は依然高く、拡大傾向は維持される見通しです。

 採用見込みを従業員規模別に比較してみると、いずれの規模も「増加」が「減少」を上回っています。ただ、従業員1000人以上の大手企業では「減少」が16.0%と、やや高い割合を示しています。前年調査(8.4%)の2倍近くに上り、大手企業を中心に採用抑制に転じる動きも出てきている様子が分かります。業界別では、ITにおいて「増加」と「増減なし」を合わせた「前年度以上の採用数」を見込む企業の割合が9割に達し、採用意欲の高さが目立ちます。

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