佐藤 雄一郎
学校法人産業能率大学総合研究所 マーケティングセンター長

 今回は、「通信研修に関する実態調査(2012年度版)」をもとに、「通信研修の特徴・活用形態(概略)」でご紹介した通信研修の各活用形態について、実際の導入状況の比較と具体的な活用方法の概略についてご紹介いたします。

 「通信研修に関する実態調査(2012年度版)」ならびに本コラムでは、通信研修の活用形態を対象者必須受講(指名受講型)と自己啓発受講(受講者選択型)、すなわち指名か任意かに分けて、それぞれにおいて実際企業・組織において使われている形態を便宜的に位置づけています。各活用形態の定義や詳細は、「通信研修の特徴・活用形態(概略)」の3ページ目を再度ご確認ください。

 通信研修の活用形態については、上記で分類している指名か任意かという視点に加えて、例えば、(1)対象は全体か特定の対象者か。後者の場合は、特定の階層か特定の部門か、(2)受講料の援助は全額会社負担なのか、それとも一部会社負担か全学自己負担か、(3)実施の方法は、自己啓発支援制度、福利厚生制度、資格取得支援制度などのしくみとして運用する方法か、目標による管理制度と連動させ職場のマネジメントプロセスの一環として運用する方法か、集合研修と連動した活用を行う方法か ―― などがあげられます。通信研修には様々な活用局面があるので、それを綺麗に分類することはなかなか難しいのですが、特徴的な活用場面を想定して分類するのが一番よいのではないかと思います。

 よって、改めて今回の連載では、通信研修の活用形態について、対象者必須受講(指名受講型)で6つ ―― 1.昇進・昇格連動型、2.ポイント制連動型、3.職能資格要件・コンピテンシー連動型、4.目標による管理制度連動型、5.特定課題連動型(会社・部門・資格取得)、6.ブレンディング型に、自己啓発受講(受講者選択型)で2つ ―― 1.ポイント付与・カフェテリアプラン型、2.自己啓発型に分類して解説いたします。