次に、これまでの設問に関して、属性ごとにクロス集計を行いました。

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 資格取得型の導入率に関しては、現在最高売上高企業(5年前・3年前・1年前売上高<現在売上高)で相対的に高い結果でした。また、資格試験の受験料の援助は300~499人規模が、合格祝金・手当の支給は5000人以上規模が、TOEICの昇進・昇格要件での活用は、3000人以上規模ならびに製造業が相対的に高い状況でした。実施内容に応じて特に正社員規模による差異が出ているといえます。

 資格取得型の企業事例について下記サイトをご覧ください。
http://www.hj.sanno.ac.jp/cp/page/9598

今回のまとめ

 今回は、対象者必須受講(指名受講型)のうち、企業・組織の特定の人材育成課題に対応した活用形態の詳細について、特定課題連動型(全社)、特定課題連動型(部門)、資格取得型を題材にご紹介いたしました。特定課題連動型(全社)は、製造業は階層別教育での導入が多く、非製造業は全社的なテーマで実施することが多いこと、業績好調企業も管理職以上を対象に階層別教育の基幹となるテーマを重点的に実施していることが伺えました。特定課題連動型(部門)は、情報システム部門、営業部門、品質管理部門での導入割合が相対的に高い結果となりました。資格取得型は、導入割合が約45%と自己啓発型に次いで高く、特に通信研修の受講料の援助、試験の受験料の援助を中心に、正社員規模や業種などの特性に応じた支援が行われていました。

 次回は、対象者必須受講(指名受講型)のうち、通信研修の活用場面に焦点を当てた活用形態(目標による管理連動型とブレンディング型)の活用実態をご紹介いたします。引き続きのご愛読をよろしくお願いします。

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