今回のまとめ

 今回は、対象者必須受講(指名受講型)のうち、通信研修の活用場面に焦点を当てた活用形態の詳細について、目標による管理制度連動型、ブレンディング型を題材にご紹介しました。目標による管理制度連動型もブレンディング型も、現在最高売上高企業(5年前・3年前・1年前売上高<現在売上高)における導入率が相対的に高いことが特徴的です。

 目標による管理制度連動型もブレンディング型も活用場面に焦点を当てていますので、他の形態と組み合わせた活用が多いといえます。目標による管理制度連動型の場合は、例として、自己啓発支援制度の一環で自己啓発型と組み合わせた活用がなされるケースが挙げられます。自己啓発型としてはあくまでも任意の受講であるものの、職場のマネジメントプロセスの一環として、上長とメンバーが目標面談などで能力開発目標を定めて受講するケースがあります。この場合は、マネジメントプロセスの側面では目標化され、指名受講的な活用がなされるという意味合いを持ちます。

 ブレンディング型の場合は、集合研修の効果を定着させるために通信研修の活用を行うケースを指します。特に階層別研修の場合は、階層ごとの受講が必須であるケースが多いことから、その事前または事後に学習する通信研修も指名受講的な意味合いを持つことが多いといえます。

 主として他の研修や制度と組み合わせて活用されている目標による管理制度連動型やブレンディング型が、業績好調企業において導入割合が相対的に高いことを述べました。このことを鑑みると、現場を巻き込んだ職場ぐるみでの育成や各種研修や制度と連動させた能力開発支援を組織として推進していくことなど、既存の制度を運用上工夫して丁寧に意味づけていくことは、何らかの形で業績や成果に対しても好影響を与えることが示唆されるのではないかと思われます。

 次回以降、数回に渡って、主に自己啓発型通信研修を中心とした活用実態についてより掘り下げてご紹介していきます。具体的には、費用援助率、修了率などの具体的な指標、社内での募集媒体の活用状況、受講促進策、学習効果を高めるための施策などについてご紹介します。引き続きのご愛読をよろしくお願いします。