企業の課題を学生が解決する「PBLプロジェクト」を実施

日経BP総研マーケティング戦略ラボでは、2014年に「ダイバーシティ&イノベーションフォーラム」を発足させた。女性活躍を第一歩としてダイバーシティ・マネジメントを推進することが組織にイノベーションを生み出すうえで不可欠であり、企業価値向上につながるという思いから始まったこのフォーラムも本2018年度で5期目を迎える。このフォーラムの特色は企業のみならず大学も参画していること。教育現場も巻き込みつつ、大学から企業への接続も支援し、「採用」「育成」「登用」のそれぞれの局面においてダイバーシティを推進すべく事業を展開している。 今回は、企業と大学のコラボレーション企画である「PBLプロジェクト」について報告する。

 「日経BP総研 PBLプロジェクト」は、企業と学生との有機的な接点を持たせようと、2014年から始まったプログラムである。日経BP総研マーケティング戦略ラボが主催する「ダイバーシティ&イノベーションフォーラム」に参加している企業と大学をマッチングして行う。従来のインターンとは違ったコンセプトが、大学、企業双方から期待が集まっている。

 PBL(Project Based Leaning)とは、課題解決型学習のこと。いま大学の授業に盛んに取り入れられているアクティブラーニングの一つで、企業や自治体などが抱えている課題について、学生たちがその解決策を考え、企業側に提案するというものだ。

 このPBLプログラムは、3つのステップからなり、最初にオリエンテーションがある。事業内容や事業課題、労働環境などについて企業から学生に細かい解説が行われ、学生に考えてほしいテーマを発表する。

 続いて、第三者のファシリテーターの指導のもと、学生が主体となって、グループでテーマについて調査、ディスカッションを行い、学生ならではの提案にまとめていく。

 そして、グループで練り上げた提案を、より具体的に分かりやすく、企業に向けてプレゼンテーションする。

 PBLプログラムの標準的な期間は1カ月。この短い期間の中で、企業は、学生たちのフレッシュなアイデアや真摯な取り組みなどに触れることができ、学生は、より深く企業の事業内容と、その課題を知ることができる。

 この間の学生の成長ぶりには、目を見張るものがある。そのアイデアが事業化された事例も出てきており、さらにPBLで訪れた企業に就職活動を行い、採用されるケースも出てきている。

 2018年は、12大学、13企業による組み合わせで、13プロジェクトが実施された。詳細記事を掲載した日経WOMAN別冊『女子高生のための大学進学バイブル2019』(日経BP社)も刊行、学生たちの奮闘ぶりや企業からの当プロジェクトへの期待を読み取ることができる。

以下、参加大学と企業、課題となったテーマを掲載。
(リンクで掲載記事を閲覧できる)

(1)早稲田大学×ノバルティス ファーマ
「『人生100年時代』の製薬会社の取り組みと役割を自由な発想で考える」

(2)大阪経済大学×大和ハウス工業
「大学生からの人気を高めるヒントは彼らの生の声にあり

(3)法政大学×ジョンソン・エンド・ジョンソン
「心房細動を早期発見! 脳梗塞から患者さんを救え!」