企業の新卒採用はエントリーシート記入・面談といった従来のプロセスを経た入社試験から、インターンシップ、採用支援サービスの利用まで、多様化している。採用してからのミスマッチによる離職を避けるためにも企業と学生の接点づくりは欠かせない。

 「日経BP総研 PBLプロジェクト」も、企業と学生との多様な接点を持たせる取り組みとして、2014年から開始した。

 PBL(Project Based Leaning)とは、課題解決型学習のこと。大学の授業に盛んに取り入れられているアクティブラーニングの一つで、企業や自治体などが抱えている様々な課題について、学生たちがその解決策を考え、企業側に提案する。

 PBLプログラムは、3つのステップから構成されている。まずはオリエンテーション。企業側から学生たちに事業内容や事業課題、労働環境などについてリアルな解説が行われ、そのうえで、学生に考えてほしいテーマを提示する。

 続いて、指導役のファシリテーターにアドバイスを受けながら、学生が主体となって、グループでテーマについて調査、ディスカッションを行い、学生ならではの提案にまとめ、最後に、グループで練り上げた提案を、パワーポイントや映像などを使いながら企業担当者にプレゼンテーションする。

 期間は2週間から1カ月程度。そのなかで、企業は、学生たちのフレッシュなアイデアや興味・関心、真摯な取り組みなどに触れることができ、学生は、企業の事業内容や、抱える課題についてより深く知ることができる。PBLプロジェクト事務局によれば、「学生たちのアイデアが事業化された事例もあるほか、PBLで訪れた企業に就職活動を行い、採用されるケースも出てきている」という。

 2019年に実施された2つのPBLプロジェクトは、『日経WOMAN』2019年12月号(日経BP)にも掲載。学生たちの奮闘ぶりや企業の学生やプロジェクトへの期待がよく分かる。

 以下、参加大学と企業、課題となったテーマを掲載。
 (リンクで掲載記事を閲覧できる)

(1)東京都市大学×QUICK
「QUICK Money Worldを大学生に利用してもらうには」

(2)中央大学×三菱マテリアル
「非鉄素材×〇〇で人々の暮らしを豊かにするモノを創造する」