まとめると……

 会社主導で主治医を変更させることはできませんが、信頼できる医療機関や主治医の情報を社員へ提供することは可能です。ただし受診や主治医の変更については勧奨にとどめ、最終決定は社員にしてもらうことがポイントです。そして、社員の主治医について、社員の前で悪く言わないことを心がけましょう。

 主治医の診断や対応に疑問を感じるケースでは、社員の症状を正確に評価するための十分な情報が主治医へ伝わっていない可能性が考えられます。

 この連載でも過去にふれていますが、主治医と産業医(あるいは社内の健康管理担当者)の連携が大変重要になってきます。本人に同意を得たうえで、職場での本人の様子、本人が困っていること、受け入れる職場側の状況、職場で表面化している課題、会社が許容可能な配慮内容、社員へ期待すること、社員が目指すべきことなど「職場側の情報」を主治医へ提供することも検討してください。

 なお、情報提供は書面で行うことが一般的で、職場側の差し出し人は「産業医」や「保健師、カウンセラーなどの産業保健スタッフ」でも構いませんし、「衛生管理者」が産業医から助言を受けながら作成している会社もあります。情報提供の本人同意については、本人から連携に関する包括的同意を得ているケースがありますが、提供する書面そのものを毎回本人に確認してもらったうえで同意を得ることが望ましいです。

石井 りな(いしい・りな) 精神科専門医、産業医 / フェミナス産業医事務所、株式会社プロヘルス 代表
石井 りな

 千葉大学医学部卒。総合病院にて研修後、精神科病院や精神科クリニックに勤務。並行してうつ病リワーク施設や企業向けメンタルヘルス支援機関を経験。精神分析・力動的精神療法、認知行動療法などの精神療法も学ぶ。診療や企業での経験を通じて、従業員の健康対策は企業の生産性を高めるうえで必要不可欠だと確信。「健やかに活き活きと仕事に挑戦し続けられる社会」を目指し、精神科産業医の立場から企業を支援したいと思い、女性医師を中心にフェミナス産業医事務所を設立。現在、多くの企業で産業医として活動する傍ら、大学で費用対効果の高いメンタルヘルス対策についての研究も行っている。
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フェミナス産業医事務所

※筆者の会社名および役職は執筆当時のものです。