日興タカラコーポレーションが提案するのは、コミュニケーションロボットを子育て世代の住宅に導入して、親の家事負担や見守り負担の軽減を行うとともに、子どものお手伝いなどへの興味関心や自発性を促したり、学習の習慣化を支援したりしようという仕組みだ。

 共働き世帯が増加傾向にあるなか、家事分担や家事負担軽減が必要不可欠な社会になりつつある。主に家事を担っている母親の負担軽減のため、子育て支援の観点から改善策を模索する。

 IoT技術の認知・普及が進んできた今、住宅設備機器による住宅IoT化に加え、コミュニケーションロボットの導入による家事負担軽減と時間短縮を図り、住生活を豊かにする住空間の提案につなげる。

家事負担軽減と時間短縮による住生活を豊かにする住空間の提案(資料:日興タカラコーポレーション)
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 コミュニケーションロボットの「BOCCOemo」(ボッコ・エモ)は、ユカイ工学が開発・実用化した。このロボットには「振動センサー」「人感センサー」に加え、部屋の温湿度を感知する「部屋センサー」が連携する。センサーによる住宅内のモニタリング機能とロボットの発話機能を活用して、子供の見守りや子育てサポート、知育に活用する。

 センサーによる家事負担の軽減は、以下のようなものだ。

・振動センサー:子どもの帰宅を検知し、親のスマホからの声かけと子どもからの音声による返答をコミュニケーションロボットが媒介する
・人感センサー:センサー設置場所に人の気配があるか感知し、子どもが危険な場所に近づくことを発話によって防止する
・部屋センサー:温湿度情報をきっかけとした発話設定により、エアコンや加湿器の稼働など、安全・快適な環境維持を促す。

 このほかにも、給湯器や宅配ボックスといったIoT住設機器とコミュニケーションロボットとの連携により、家事負担の軽減を行う。

アンケートを主体に効果を確認し、今後の住空間提案へ役立てる

 実証については、令和3年度中に完成する住宅23戸の住宅において協力を依頼して、子どもの年齢(「3~5歳」「6~8歳」「9~11歳」という3つの年齢区分)に応じた場所にコミュニケーションロボットおよびセンサーを設置する。そして、3カ月ごとに計4回のアンケート調査を行う予定だ。日常生活における家事負担の軽減効果や、子どもの生活習慣の改善効果などについて調査する。

 日興タカラコーポレーション・企画建築部の三宅千尋氏は「子供の反応だけでなく、家族の過ごし方にも変化が期待できる。実証における検証結果を今後の住空間の提案、住宅のIoT化の企画に役立てたい」と話す。