ジャンルを問わず、世の中に新しい価値を創出したDisruptive Innovator(ディスラプティブ・イノベーター:破壊的創造者)の生の声をお伝えするインタビューコラム「Disruptive Innovators Talks ~新たな価値の創造者たち~」。第9回は、医師発ベンチャーで、日本で初めて「治療用アプリ」を開発したCureApp(キュア・アップ)代表取締役社長の佐竹晃太氏が登場します。

英語ではDigital Therapeuticsと(デジタルセラピューティクス:DTx)と呼ばれる治療用アプリは、スマートフォンなどのアプリを医師が処方して治療するシステムのことです。新薬開発と比較すると開発コストが安く、これまでの治療薬と同等の効果がみられることから、注目を集めています。臨床医だった佐竹氏が2014年に起業したCureAppは、ニコチン依存症用の治療用アプリ「CureApp SC」を開発、2020年12月に日本で初めて発売を開始しました。さらに現在、様々な領域での治療用アプリの開発に次々と着手しています。

佐竹晃太(さたけ・こうた)
佐竹晃太(さたけ・こうた)
1982年生まれ。慶應義塾大学医学部卒業。日本赤十字社医療センターなどで臨床業務に従事し、呼吸器内科医として多くの患者様の診療に携わる。2012年より中国・米国の大学院で医療や経営を学び、上海中欧国際工商学院(CEIBS)経営学修士号(MBA)および米国ジョンズホプキンス大学公衆衛生大学院公衆衛生学修士号(MPH)修了。米国では公衆衛生学を専攻するかたわら、医療インフォマティクスの研究に従事した。帰国後、2014年に株式会社CureAppを創業。一方で、現在も週1回の診療を継続しつつ、日本遠隔医療学会のデジタル療法分科会長及び日本禁煙学会の評議員として学術活動にも積極的に従事する。同社が開発したニコチン依存症治療用アプリ(CureApp SC)は、治療用アプリの国内初の事例として、2020年8月に薬事承認、同年12月に保険適用された(写真:鈴木愛子)
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―― 佐竹さんは、臨床医としてのキャリアを歩みながら、中国に留学してMBAを取得されています。最初から起業しようと考えていたのですか。

佐竹 学生時代から自分で何か新しいことを始めるのが好きでした。ただし、起業しようと思っていたわけではなく、当時はただ医療業界以外の新しい世界を見てみたい、一度は海外へ出て自分の力を試してみたい、そんな気持ちだったと思います。医学部に6年、医師として5年、合わせると10年間以上どっぷり医療の世界に浸かっていましたから。

 一般的な医師のキャリアは、大学を出て臨床医になり、その後は臨床を続けたり、研究に従事したり、自身で開業して経営を始めたりというものです。中には厚生労働省などで公衆衛生の分野で活躍する方もいらっしゃいますね。私はどのキャリアも20年30年続けていくことに違和感があって、医療以外の世界を見る機会をずっと欲していたようなところがあります。

―― 「治療用アプリ」*1で起業をしようと思ったきっかけをあらためて聞かせてください。

佐竹 米国の留学先で医療インフォマティクスの研究に携わっていたとき、米Welldoc社が開発した糖尿病治療用アプリ「BlueStar」の論文に出会って、これを日本でもやってみたいと思いました。

 自分の専門である呼吸器内科で、スマートフォン用アプリが効果を発揮できそうなテーマは何かと考えたときに、禁煙(ニコチン依存症)治療が浮かびました。たばこの引き起こす健康被害は公衆衛生上最も大きな課題の一つですので、対策ができれば社会的インパクトも大きいだろうと考えました。同時に、禁煙を皮切りに、他の生活習慣病、精神疾患(依存症など)などにも広げていきたい思いも当時から持っていました。


注)
*1 英語ではDigital Therapeuticsと(デジタルセラピューティクス:DTx)と呼ばれる。スマートフォンやタブレット端末などのアプリケーション・ソフトを活用して疾患の治療や予防、管理を行うために医師が処方するシステムのこと。CureAppでは、禁煙治療用のアプリ「CureApp SC」が2020年8月に薬事承認を取得したことを受け、治療用アプリのブランドサイト(https://cureapp.com/)を立ち上げた
治療用アプリのブランドサイト(資料:CureApp)
治療用アプリのブランドサイト(資料:CureApp)
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「起業すること」が、大きな決断だとは思わなかった

―― 臨床医からアプリ開発の道へ進むのは大きな決断であり、勇気が必要だったのではないですか。

佐竹 正直なところ、あまり大きな決断だとは思っていませんでした。留学して帰国すると、次に必ずしなくてはならないことがあるわけではないし、何のしがらみもないので、ゼロベースで考えることができました。

 もちろん、起業してちゃんと収益が上げられるのか、薬事承認が下りるのか、などのリスクはありましたが、「やるしかない」という思いでしたので、起業するという意志が揺らぐことはなかったですね。

 仮に事業が途中で上手くいかなかったとしても、アプリを患者さんに使ってもらって、依存症の患者さんが1人でもよくなるなら、それはやはり医師の本分として、これ以上にない喜びなんですよね。そう考えることができたから、たくさんのリスクがあっても始められたのだと思います。

 どのスタートアップも、始めるときはリスクだらけだと思うんです。それでも、自分がやろうとしていることが社会的に価値のあることだと心の底から信じられているかどうかが、起業できるかどうかの分かれ目になる気がします。

―― CureAppではニコチン依存症治療用アプリに続き、非アルコール性脂肪肝炎(NASH)治療用アプリ、高血圧治療用アプリと開発してきました*2。様々な疾患に対して、アプリは同等レベルで効果を発揮するものでしょうか? 「禁煙には成功しても断酒・減酒はうまくいかない」といったことが起きそうだと思いました。

佐竹 依存症に対しては、アプリによる介入が有効だというエビデンスが蓄積されています。これは効いたけど、これは効かなかったといった結果の違いが出るとしたら、一つはユーザー(患者)の心理的な依存の度合いが違うことが考えられます。

 それから、認知の問題も大きいですね。タバコが好きでも本当は「体にとっては害悪だ」と思っている人は、禁煙がうまくいきやすいです。一方、お酒は体に悪いとは言いながら「付き合いも大切だから」「ストレス解消にもなるし」などと考えていて、心の奥底ではお酒を肯定している人が多い。このように心の奥底でお酒を肯定してしまっている場合、減酒はうまくいきません。その人の、その物に対する根本的な考え方は、依存症の治療において重要なポイントなんです。ですから、「生活習慣を改善すること」と「正しい考え方を身に着けること」との両輪でのアプローチが大切です。




―― 医師として診療で患者を救う道と、治療用アプリで患者を救う道には、どのような違いがありますか? あらためて、なぜ臨床医ではなくアプリ開発の道を選んだのか教えてください。

佐竹 5年間、医師として患者さんと接し、診断し、治療し、患者さんから感謝してもらえるという経験をしました。臨床医の仕事は本当にやりがいがあります。ただ、大きな視点で医療の持続可能性といったことを考えたとき、日々、医療費は増大していますし、今のこの医療がずっと続くようには思えませんでした。

 私もそうですし、医療人の多くがそうだと思うのですが、医療を普通のサービスではなく、社会のインフラとして捉えています。そのインフラとしての医療がサステナブルなものであり続けるとは思えないとわかりながら診療していて、どこかモヤモヤとした違和感がありましたし、その違和感に手を打てないことへの歯がゆさもありました。

 米国留学中に治療用アプリというビジネスシーズを見つけたとき、そういう違和感のようなものを一気に解消できると思ったんです。これは高騰する医療費や医療格差の問題へのソリューションになると一瞬で腹落ちしました。

―― 最近、医師が起業する例が増えていますが、佐竹さんのような問題意識を持つ医師が多いのでしょうか。

佐竹 そう思います。目の前の仕事自体はとても充実感があって、やりがいに満ちているけど、医療の全体像を見ると、このままでいいとは思えない。そういう人は少なくないはずです。医師発ベンチャーが増えているのも、いわゆるマネタイズだけではなくて、あるべき日本の医療の姿を目指すという部分も大事な要素として起業している人が多いように感じます。


日本で起業するメリットは「スピード」、デメリットは「特にない」

―― CureAppの治療用アプリは国際競争力を持っていると思います。海外での起業という選択肢もあったかと思うのですが、なぜ日本で起業したのですか。

佐竹 日本で起業するメリットは、スピードです。

 米国との比較でいうと、米国では「BlueStar」のFDA(米食品医薬品局)承認が2011年。その後、米Pear Therapeutics社やAkili Interactive社などが参入し、治療用アプリの開発はかなり盛んになっています。既に複数のFDAの承認事例も出てきました。日本では、2014年に従来の薬事法が医薬品医療機器等法に変わって、当社も2014年に参画し、5年が経って承認が下りました。

 米国のプレーヤーがアプリを開発してから薬事承認を取るまでの期間に比べると、日本のほうがコンパクトにまとまっていると思います。Pear Therapeutics社が2012年に始めて、薬事承認を取ったのが2019年ですから、日本のスピードは相当なものだと思います。

 その理由は、病院や研究機関や厚労省などの関係団体、関係者が物理的に東京1カ所に集まっているからです。ステークホルダーの理解を取り付けて支援を受けるといったことがスムーズにできます。実際、私も多くの学会や、厚労省、PMDA(独立行政法人医薬品医療機器総合機構)、医師会、保険者といった、様々な立場の方からご理解・ご支援いただけることができています。

 ただ、こういったメリットを見込んでいたというよりは、「日本発」でやりたいという思いの方が先に来ていました。

(写真:鈴木愛子)
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―― 米国(FDA)と日本(厚労省)とを比較すると、日本の方が承認スピードが速いというのは意外です。日本の役所はやることが遅いというイメージを持っていたのですが。

佐竹 昔はそうだったのかもしれませんが、最近は改善されています。当社の治療用アプリに関しては、結果的には承認プロセスに1年3カ月と、それなりに長い時間がかかりましたが、PMDAは審査する立場ではありながら、治療用アプリの可能性に共感してくださり、しっかりご対応いただきました。

―― 逆に、日本で起業をする際に、デメリットを感じた点はありますか。

佐竹 これといってありませんが、ファイナンスの規模は米国が上ですよね。米国ではスタートアップが100億円を超える資金調達をする例も珍しくありません。当社これまでに約42億円の資金を調達しましたが、これでも日本では大型ということになります。


治療アプリ開発だけでなくプラットフォーム提供へ

―― 医療用ソフトの市場規模はどう推移するとみていますか?

佐竹 市場調査では、2025年に世界で7000億円程度とされていますよね。今の日本で医薬品が9兆円、医療機器が3兆円弱の産業ですから、10年後には医療用ソフトも兆の単位のマーケットになるのは間違いないと思います。将来は医療機器や医薬品と肩を並べる産業になると私は思っています。

―― CureAppの収益目標を聞かせてください。

佐竹 具体的な数値は非公表ですが、まずは高血圧のマーケット全体(医療費)が1.9兆円なので、その中でパイを取るという意味で、数百億円規模の売り上げを、近い未来では目指していきたいと考えています。

―― CureAppではいくつものアプリを連続して立ち上げていますが、なぜそのようなことが可能なのでしょうか。

佐竹 要因は2つあります。まず、高い目標を立てること。普通は創業すれば、その最初の事業を伸ばしていくものだと思いますが、私は1つのサービスで終わるのではなくて、複数のパイプライン(品目)をつくることが新しい産業をつくるという観点で大事だと創業当初から思っていました。10年後の未来には、様々な疾患に対する治療用アプリが開発され、処方されているはずだと確信していたので、まだエンジニアも片手で数えられる規模の頃から、疾患のパイプラインを増やす目標を大きく掲げていました。

 次に、その目標を達成するため、チームのみんなが、今のメンバーも過去のメンバーもよく頑張ってくれたということに尽きます。会社のミッションをしっかり理解して、食らいついてくれました。自立したメンバーが集まってくれて、私としても誇りに思っているところです。会社が掲げるミッション、ビジョンに共感して、自分で考え、自分で判断する人たちに恵まれました。

(写真:鈴木愛子)
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―― 「疾患のパイプラインを増やす」という目標の先に、10月に発表したプラットフォーム*3が生まれたわけですね。

佐竹 はい。今まさに当社では、治療用アプリを処方するためのプラットフォームサービスを始めたところです。今後、当社の製品に限らず様々な治療用アプリが出てくると思いますが、医師がサイトにアクセスすると、そうしたアプリがそろっていて処方ができる、といったサービスにしていきます。

 治療用アプリは、安全性が高く、かつ医薬品と比べて遜色のない治療効果が得られ、それでいて研究開発コストは医薬品とはケタ違いに低く抑えられます。安価で費用対効果の高い治療を提供できるので、先ほどお話したような医療財政の観点でみてもサステナブルな医療につながります。


注)
*3 2020年10月23日、同社は治療用アプリの処方プラットフォーム「App Prescription Service」(APS)の医療機関への提供を開始した。
「App Prescription Service」の画面イメージ(資料:CureApp)
「App Prescription Service」の画面イメージ(資料:CureApp)
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「言葉よりも実行」で人はついてくる

―― 医師からアプリ開発ベンチャーの経営者になって、人材集めはどのように工夫しましたか?

佐竹 私自身はコードが書けないのですが、幸い、大学の後輩の鈴木晋が医師でありながら学生時代からプログラミングをやっていたので、彼を共同創業者に迎えました。

 当社の治療用アプリは、単なるソフトウエア開発とは違って、医師の思考回路を一つひとつ解きほぐしてアルゴリズム化しているところが技術的な特徴です。鈴木が加わってくれたからこそ、実現できたことだと思います。

 勧誘してすぐにいい返事がもらえたわけではないですが、当社の事業が進むにつれて、意義を感じ取ってくれたようです。研究者としてのキャリアを歩むはずが、気づいたらベンチャーに入っていたなんて、彼にしたらだまされたような気分かもしれません(笑)。

―― 何か決定打になるような言葉はありましたか?

佐竹 そういったものはありません。ベンチャーは、言葉よりも実行すべきことを実行して、その姿を見せることで人がついてくるんじゃないかと思います。かっこいいことを言うよりも愚直にやって、やり進めると、その方が説得力や求心力を持つんだろうと思います。

(写真:鈴木愛子)
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―― 社内では、ビジョンに関して話し合うような習慣がありますか?

佐竹 会社のバリューを話すような機会はありますね。ミッション、ビジョンは、全社会議などで私から話すことはあるので、かなり浸透しているかと思います。

―― 自立したメンバーを会社に招き入れるための工夫はしていますか?

佐竹 採用手法は、本当に泥臭いですよ。地道にスカウトを送り、地道に(採用候補者に)会わせてもらって勧誘して――。そういうことの積み重ねです。

―― スキルはもちろん必要だと思いますが、どんな人物を採用したいと思っていますか。

佐竹 自分で考えを持って動ける人、当社のミッションに共感してプロアクティブに自分から動き出せるような人という基準で勧誘しています。個人的には、ポジティブシンキングであることを大事にしています。ベンチャーって事件ばかり起きるというか、事件しか起きないものです(笑)。それに対して常に前向きに考える姿勢が大事だと思っています。

―― 佐竹さんご自身も、日頃からポジティブシンキングな方だとお聞きしています。

佐竹 そうですね。会社では「なんで、いつもあんなに前向きなんだ」と思われているようです(笑)。

―― 起業前も含め、不安で追いつめられたり、余裕なくピリピリしたりしたことはありませんか?

佐竹 ありますよ。MBA留学受験のとき、私は普通の人の何倍も時間がかかりました。英語が得意じゃないけど海外に出たいので、英語力判定テストに何度も挑戦したんです。TOEFLなんかは何十回も受けました。1回の受験料が3万円ほどで、例えばそれを50回受けるとすると100万円単位の出費です。当時は20代ですから、食費を削って受験しました。英語ができる人は2~3回も受ければ合格する(希望の留学先の基準点に達する)ものを、毎週末、早起きして4時間テストを受けてダメで、3万円が消えるし休日もつぶれるという、その繰り返しで…。あれはつらかったです。

 10回目ぐらいで「これは絶対無理だ」と思ったんですが、諦めるべきかの葛藤を経て、意志として「受験し続ける」ということを決めました。50回受けてダメだったら100回受けたでしょうね。最終的には何とかぎりぎりゴールの得点に達しました。でも、この経験のおかげで、新しい価値観を自分の中で醸成することができた気がしました。それは、勝てるか勝てないか分からないようなときに、勝ち筋が少しでもあるのなら迷わず勝ちを目指すという考え方が身に着いたかもしれません。かっこ悪いのであまり記事に書いてもらいたくないですが(笑)、価値観が変わるような体験ではありました。


起業したい気持ちがあるなら、一度やってみるべき

(写真:鈴木愛子)
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―― 最後に、起業して間もない人や起業を考えている人にメッセージをいただけますか。

佐竹 起業するとなると、自分の人生を捧げるかのようなイメージがあると思うんですが、私はそういう位置付けにはしていないんです。まず人として、ご飯が食べられて、家族がいて――。私には今、子どももいるんですが、そういうことが幸せなんです。人生の究極の目的は幸せになることで、そのことと起業の成功や失敗は全く別物だと思っています。

 だから、そうした人としての幸せという土台があった上で、さらに人生を楽しむためのツールとして、起業というものを使いこなしてほしいなと思います。起業がうまくいったらハッピーで、うまくいかなかったらアンハッピー。そういうことではなく、生きていることだとか家族だとか、そこに幸せがあって、人生をさらにエキサイティングなものにするツールとして起業があると捉えるといいんじゃないかと思います。

―― 特に、起業を考えている、あるいは迷っている医師に一言もらえますか。

佐竹 いわゆる医局の中でキャリアを歩むとか、医師のキャリアは臨床か研究の二択だとか、そういうマインドセットがあると思うんですが、私のようにそこから離れた立場になってみると、その考え方はただの思い込みだったなとつくづく感じます。

 医師のキャリアパスが臨床、研究、行政、起業など、3つ4つしかないように見えているかもしれませんが、本当はそうではなくて、選択肢が無数にある中のワン・オブ・ゼムが臨床だし、ワン・オブ・ゼムが研究なんですよね。

 自分の医師としてのキャリアやあるべき姿をベースに考えるのではなく、一度、自分が心の底でやりたいと思っていることをベースに考えてみると、もっと柔軟にキャリアを思い描けるのかもしれません。ですから、起業したい気持ちがあるなら、ぜひ一度起業してみてはどうでしょうか、というのがメッセージになるかと思います。

インタビューを終えて
医療のサステナビリティの危うさ、高騰する医療費、なにより個人の健康と幸せのための未病の改善――。こういった社会課題を解決する一つの強力な手段となる可能性がCureAppの治療用アプリにはあります。

医師という立場から医療を社会インフラとして捉えたとき、佐竹さんはそのサステナビリティに危機感を持っていました。事実、現在のコロナ禍により医療のサステナビリティが、いかに危ういかということが顕在化しました。

米国留学中に治療用アプリと出会った佐竹さんは、「医療のサステナビリティの危機を解消できるソリューションになる」と一瞬で腹落ちしたと言います。それは社会課題を解決したいという強い思いを持ち続けていたからこその反応だと思います。

留学の際の英語力判定テストを何度も落ちながら、「これは無理だ」でなく、合格するまで「受験し続ける」ことを選択したという佐竹さんのエピソードにこそ、強い意志で治療用アプリという新しいフィールドを開拓し続けるCureAppの成長の原動力を感じることができました。
高橋博樹(たかはし・ひろき)
日経BP 総合研究所 戦略企画部長/ソリューション・アーキテクト
高橋 博樹(たかはし ひろき) 日経BP入社後、インターネット草創期のビジネスモデルづくり、ICT、建設など幅広い分野を担当。2015年9月、日経BP総合研究所の発足と同時に戦略企画部長に就任、現職。「新・公民連携最前線」「Beyond Health」の2つのメディアを創案して立ち上げた(写真:栗原克己)


特別付録 佐竹晃太さんへの10の質問

1.行ってみたい場所
上海です。中国に留学して住んでいたときに、自分の価値観が変わったんです。人々の未来に対する考え方が日本と中国で全く違っていて、とても刺激を受けました。もう一回、あの刺激を受けたいと思っています。

(イラスト:宮沢洋)
(イラスト:宮沢洋)
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2.影響を受けた本
『ビジョナリーカンパニー2』(ジム・コリンズ)です。

ビジョナリーカンパニーはシリーズ5冊が日経BPより翻訳・刊行されている。「2」は、「飛躍の法則」と題し、ジレットやフィリップモリスなど11社の経営者について詳述・分析している。
ビジョナリーカンパニーはシリーズ5冊が日経BPより翻訳・刊行されている。「2」は、「飛躍の法則」と題し、ジレットやフィリップモリスなど11社の経営者について詳述・分析している。

3.尊敬する経営者
孫正義さんです。

4.尊敬する医師
二人います。一人は私が医師として働いたときの上司だった呼吸器内科の部長の先生です。私は、研修医を終えて普通に呼吸器内科医として着任したのですが、医師として自立するときに、本当に医師としてプロフェッショナリズムみたいなものを叩き込んでくれました。もう一人は、研修医のときの内科の上司の先生です。その方のエビデンスをベースに治療することへのこだわりにものすごく共感を受けました。

5.好きな動物
犬です。

6.最近うれしかったこと
子供からの手紙です。

7.心がけていること
ポジティブシンキングです。

8.会ってみたい人
桜井和寿さん。若い頃からミスチルのファンなので。

9.好きな食べ物
コロッケです。

10.最近ハマっていること
娘と水泳をすること。



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