歩道の多い地域に居住する高齢者は認知症リスクが半減

 歩道が多い都市部に住む高齢者は、認知症の発生が少ないことがわかった。7万6053人の高齢者を対象に2010年から約3年間追跡し、歩道面積が少ない地域に住む人と、多い地域に住む人を比べたところ認知症発症リスクは45%低かった。この結果は都市部に住む人、または車を使わない人でのみ見られた。歩道が多く、ウォーカブル(歩きやすい)な地域に暮らしているだけで、認知症になりにくい可能性が示された(Tani Y, et al., 2021)*1

認知症対策にはウォ―カブルな環境が大事

 認知症の発症には、「教育」「高血圧」「肥満」「難聴」「うつ病」「糖尿病」「身体活動不足」「喫煙」「社会的孤立」の9つの危険因子がある。これらのうち身体活動の代表的な行動に、歩行がある。歩行は買い物や外出などの暮らしの中で身体的にも経済的にも負担が小さい身体活動である。

 ウォ―カブルな環境の要素として、人口密度が高いこと、店や公民館などの目的地が多いこと(土地利用の多様性)、歩行者に優しいデザインの3つがある。歩行者に優しいデザインの1つに、「歩道の整備」がある。ウォーカブルなまちの健康への良い影響に関する報告が増えていることから、歩道面積と認知症発症リスクとの関連に着目した。

11市町村の7.6万人を3年間追跡

 日本老年学的評価研究(以下、JAGES)のデータを用いて、11市町村の7万6053人の高齢者を2010年から3年間追跡し、近隣の歩道面積割合が高い地域に住む高齢者と歩道面積割合が低い地域に住む高齢者とで、3年以内に認知症が発症する確率を比較した。

 歩道面積割合の算出は地理情報システムを用いて、全ての道路面積に占める歩道面積の割合を校区ごとに算出した(図1)。割合の小さい順に校区を並べて4群に分けた。認知症発症は介護保険の要介護認定データにおける「認知症高齢者の日常生活自立度」のランクⅡ(日常生活に支障を来すような症状・行動や意志疎通の困難さが多少見られても、誰かが注意していれば自立できる)以上と定義した。

図1 歩道面積割合の算出(全ての道路面積に占める歩道面積の割合)(出典:基盤地図情報(国土地理院)を加工して筆者作成)
図1 歩道面積割合の算出(全ての道路面積に占める歩道面積の割合)(出典:基盤地図情報(国土地理院)を加工して筆者作成)
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 また、歩道環境と認知症発症との関連に影響しうる要因、例えば、高齢者の性別、教育歴、経済状況など個人属性、健康状態や歩道以外の近隣環境(病院、食料品店、公園など目的地の数など)を考慮した。また、OECD(経済協力開発機構)の都市度分類に基づき、都市部と非都市部に分類、加えて車の利用有無に分類し、統計解析した。

歩道の多い地域で認知症発症が少ない

 居住地の歩道面積割合が最も低い群の地域に住む高齢者に比べ、最も高い群の地域に住む高齢者の認知症の発症リスクは45%低かった。この関連は都市部と非都市部、および車の利用の有無で分けると、都市部と車を利用しない高齢者でのみ見られた。

 なぜ歩道は認知症発症に影響するのか?歩道は高齢者にとって歩行だけでなく、日常的な交流が行われる場所であることが関係している可能性がある。社会的交流は、社会的孤立やうつ、身体活動などへの良い働きが考えられ、認知症の予防に寄与した可能性がある。

 また、歩道の幅が広い場合、街路樹があり、緑を感じる機会が増える。都市部の緑はメンタルヘルスに良い働きを持つことが報告されている。街路樹は直射日光を遮るなど歩行時の快適性を向上させ、歩行を促すかもしれない。

 この関連はなぜ都市部や車の非利用者でのみ見られたのか?郊外や中山間地域の幹線道路を除く一般道では、自動車の通行量が少なく、歩道がなくても比較的安全に歩くことができる。また、車の利用者に比べ、非利用者は、歩道を利用する機会が多く、歩道の影響を受けやすいと考えられる。

 この結果は公衆衛生上も、都市計画などまちづくりの上でも重要である。健康無関心層も含め、暮らしているだけで認知症発症リスクが少ないまちづくりの可能性を示しているからだ。歩道と認知症発症の関連における複雑なメカニズムを解明する、今後の研究が期待される。