公園など都市のオープンスペースのサステナブルな利活用について考えていくシリーズ「公園が変わる! 街が変わる!」。今回から2回にわたって、緑化によって街の魅力を高め、不動産価値の向上につなげる取り組みについて、建築・まちづくりプロデューサーとして数多くの事業に携わるチームネットの甲斐徹郎代表取締役が解説します。今回は、緑が人々の住生活に果たしている役割についてひもときます。

 東京の丸の内や大手町などの都心中心部で最近開発されている大型複合施設では、緑環境の整備に力が入れられ、その魅力が賑わい形成に役立っています。また、都市部の公園でもPark-PFIの導入によってこうした商業的な活力が応用され、緑環境を活かした賑わい創出が盛んに行われるようになってきました。

 そうした動きの中で、緑環境が整わず無機質化してしまう傾向にある領域が住宅地のエリアです。各自治体では、規模の大きい開発に対しては独自の条例によって緑環境整備の義務化を図っていますが、小規模な個々の住宅敷地に対する緑化促進は効果的な手立てがほとんどありません。こうした小規模な宅地が住宅地に占める割合は大きいので、結果として住宅地エリアの緑の整備はなかなか進まないのです。具体策として古くから生垣助成などの制度がありますが、計上された予算は未消化のまま余らせているという話を聞きます。

 住宅地における緑環境の整備は街の魅力を高めるばかりか、コミュニティや健康などの福祉面にも大きな影響を与える重要な意味がありますが、緑化を促進させる方策が定まらないというのが実情だと思います。そうした住宅地において、グリーンインフラ機能を高め、エリア全体としての不動産価値を高める方策について考察してみようと思います。

 私は以前、「平成27年度版 東京都緑化白書」に、「生活基盤を整える民有地緑化の再定義」と題する論文を寄稿しました。不動産価値としてのグリーンインフラの在り方を考えるうえで、この論文に記した「民有地緑化の難しさ」「緑の少なくなった住環境における孤独化のリスク」という問題意識が大きく関連します。そこで、まずはこの論文から、これらの問題意識についてまとめた部分の要旨を示します。そのうえで、住宅地エリアの緑の整備をどう進めるべきか、考察していきたいと思います。

民有地緑化の難しさ(1) 緑化の位置づけの変化

  伝統的な集落と現代の住宅地とで緑の在り方を比較すると、それぞれの時代における緑化の位置づけが異なっていることが分かる。

【伝統的な集落の緑の在り方】
 集落における緑の存在は、以下の2つの条件が相互補完することで成立していた。

  • (1)緑の存在がそこに住まう人々にとっての「生活基盤」そのものであったということ
     ――例えば台風や寒さへの対策として、風から家を守るために防風林が設けられた。
  • (2)緑を育成し維持するコミュニティが機能していたということ
     ――コミュニティの中で、時代を経て「生活基盤」としての緑に手が加えられ、美しい街並みが形成されていった。

 つまり、緑の存在が「生活基盤」を共にする住人同士の関係を取り持ち、地域のコミュニティを機能させてきた。そのコミュニティの存在が「生活基盤」としての緑を守ってきた。このように(1)と(2)の条件が相互補完することで、集落の緑は守られてきたのである。

沖縄の伝統的な集落(本部町備瀬)。森のような樹木の中に約300の民家が並ぶ。一軒一軒の家は、それぞれの宅地の四方を高さ7~8mのフクギと呼ばれる樹木によって生垣のように囲まれている。こうして隣同士の住人と協調し合いながら、街全体を防風林で囲むことで、台風の猛威から自分たちの生活を守ってきた(写真:琉球新報社)
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備瀬の集落。家々を囲む防風林が連なることで緑の小道がどこまでも続く(写真:甲斐 徹郎)
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【現代の住宅地の緑の在り方】

現代の沖縄の住宅地。コンクリート化が進み、台風対策としての樹木の存在がなくなった(写真:琉球新報社)
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 現代の住宅地では、先に挙げた2つの条件がどちらもそろわなくなっている。

  • (1)「生活基盤」としての緑の必要性が低下
     ――例えば沖縄では、1960年代頃から住宅がコンクリート化され、住宅が強固になったために、台風に対する備えとしての樹木を植える必要性がなくなってきた。
  • (2)緑を育成し維持するコミュニティが機能しなくなっていった
     ――個々人の生活は、住宅の壁の内側で完結する度合いが増すことで、また、共通の利害による結びつきが希薄になり、地域のコミュニティ機能は失われていった。

 このようにして、緑の位置付けは「なくてはならないもの」から、「手間のかかる煩わしい存在」へと変容してしまった。

民有地緑化の難しさ(2) 工業主導の中で小さくなる造園の役割

  かつて住宅は、その地域で入手できる材料でその地域の棟梁がつくるものだったが、工業の発達によって日本全国を網羅する市場で扱われる対象となり、巨大な住宅産業が育った。そのおかげで、私たちの暮らす住宅の便利さと快適さは格段に進化した。一方、緑化的要素は工業製品に比べて品質の保証が難しく、居住者の手入れ次第でその後の状況が大きく左右されることから、造園の果たす役割は相対的に小さくなった。

  こうして住宅が商品として扱われるようになると、外環境までが無機質な工業製品で埋め尽くされることになり、その結果、暮らしの場における緑の領域はどんどん小さくなっていった。

  こうした住空間の変化から見えてくるのは、「生活基盤」の一角を成すという緑の位置付けがないまま、緑化を推進しようとすることに難しさがあるという点である。共通の価値で結ばれた人間関係がなくなってしまえば、地域の緑を守り続ける主体が不在となる。それを補うのが現代の自治体の役割となっている。地域の環境を担うという大義として緑化を推進するという論理である。しかし、緑が「生活基盤」としての役割を失っている限り、緑化の推進と住人からの厳しい苦情との板ばさみになっている自治体の悩みは解消されないと考えられる。

緑を伴わない高機能で高性能な住環境――便利な半面、孤立化のリスクを高めている

 緑を「生活基盤」としない生活を成り立たせているのは、個々人の生活を自己完結させることのできる高機能で高性能な住まいと、それを支える住宅技術である。これによって、他者から干渉を受けない自由と便利さや快適さが得られているが、一方で「孤立化」というマイナスの作用も及ぼしている。

(1)他者から干渉を受けない住宅内での暮らしにおいては、特に家族内で孤立してしまいがちな高齢者の「生きる力」を弱めてしまっている。
(2)家族が一つの単位として地縁という共通のコミュニティに属していた時代とは異なり、家族を構成するそれぞれの個人の幸せの拠り所は、それぞれ別々に、住まいから離れた場に求めている場合も多い。地縁がなくなってしまった現代の住環境は、家族同士の関係を弱めてしまう要因をはらんでいる。
(3)高度成長期以降、私たちは経済の拡大を目指してがむしゃらに働き、自分たちの暮らしそのものを整えることを疎かにしてきた(ただし、経済成長が望めず、また、リタイヤしたシニア層が多くなるこれからの時代においては、自分たちの暮らしの基盤を整えようとする意識も強くなるだろう)。

 この論文を執筆して数年がたちましたが、ここで指摘したような問題意識を期せずしてクローズアップさせたのが、新型コロナウイルスの蔓延でした。コロナ禍対策として外出自粛が求められ、私たちの生活の範囲が自分の住まいを中心とした領域に制限されることになりました。そうして、暮らしのベースとしての住まいの環境と家族との関係を見直す必要性が押し付けられたわけですが、本質的な幸福のベースを再構築する機会としてこの災いに対処すべきではないかと思います。

 地域の住人同士の関係を再生させるために必要なことは、個人個人の暮らしを住宅の壁の内側で完結させないで、地域全体を暮らしの場として機能させることです。そのためには、これまでそれほど重視されてこなかった、暮らしを外へとつなげる住まいの外環境の果たす役割が重要となります。これまで外環境をつくり上げる造園という職能は、建築に付加的に対応するような立ち位置でいたように思いますが、これからはその位置付けを変えていくことが重要になるでしょう。そのための方策を考え、その方策を実践させるための自治体の役割を検討したいと思います。