人生100年時代を迎え、疾病予防・健康づくりの役割が増している。健康寿命の延伸がいまや国策となる中、企業や団体、地域では様々な取り組みが生まれ、異業種間での連携も進む。
日経BPが10月にオンライン開催する「日経クロスヘルスEXPO 2021」では、21日に「産官学で進める予防・健康づくり」と題したパネルディスカッションを実施。関係省庁・自治体・企業・大学等のキーパーソンが集い、予防・健康づくりに関する最新施策の動向解説や事例報告を行った上で、事業成功の秘訣や残る課題について掘り下げる予定だ（詳細はこちら）。
モデレーターを務めるのは、東京大学 高齢社会総合研究機構長 未来ビジョン研究センター教授の飯島勝矢氏。健康長寿の実現には、日常生活に大きな支障をきたしていない段階からの介入が重要とされる中、高齢者の心身が衰える「フレイル（虚弱）」を予防する活動を積極的に行っている。
「超高齢化が進む日本で、フレイル予防を専門職だけの手に委ねることは現実的ではなく、地域資源を活かした、地域住民による、地域住民のためのフレイル予防を実現することが求められている」と語る飯島氏。「フレイル予防は基本的にまちづくり全般として捉えるべき」との思いから、フレイル予防産業の活性化にも力を注ぐ。
実際にどんな活動をしているのか。飯島氏へのインタビューを通してその中身に迫った。
（聞き手は庄子 育子＝Beyond Health）
自らの衰えを点検できる「フレイルチェック」
人生100年時代が叫ばれる中、健康寿命の延伸が急務とされている。健康寿命は自立して健康に過ごせる期間を指すが、2016年の厚生労働省調査によれば平均寿命との差が男性で8.84歳、女性で12.35歳となっている。すなわち、この差を“自立が難しい期間”として過ごさねばらない。
そうした中、注目されるのがフレイル予防だ。フレイルとは英語の「Frailty」に起因するもので、2014年5月に日本老年医学会が提唱した「健常な状態から要介護状態に陥る中間的な段階」のことを言う。言い換えれば加齢とともに身体機能や活力が減衰し、現役時代には何ともなかったことが徐々に困難になる状態である。
これらは長らく当然の老化現象とされてきたが、健康寿命の延伸を実現する上でもテコ入れによって改善を図ることが喫緊の課題となった。フレイル予防では、フレイルの兆候が見られる高齢者を早期に発見し、適切な指導を行うことで、可能な限り長く生活機能の維持・向上を図る。
日本におけるフレイル研究の第一人者である東京大学 高齢社会総合研究機構長 未来ビジョン研究センター教授の飯島勝矢氏は、自ら現場に介入してフレイル予防を実践している。具体的には「栄養、運動、社会参加」を3つの柱とし、住民が主体となって予防に取り組むためにフレイルチェックを考案。その内容は、簡易チェックと深堀りチェックの2つに分けられる。
簡易チェックは、身体的、精神的、社会的側面から11の質問でアンケートを実施する「イレブン・チェック」、指で輪っかを作り、ふくらはぎを囲んでチェックする「指輪っかテスト」から成る。イレブン・チェックでは食事内容、運動時間、外出の回数、物忘れの懸念などを聞く（下表）。指輪っかテストは両手の親指と人さし指でつくった輪をふくらはぎの一番太いところに当てて、すき間の有無を確認する。すき間があれば、筋肉減少の可能性があるという。
深堀りチェックは簡易チェックをブレイクダウンした内容で、口腔機能、運動テスト、社会性と3つの観点から掘り下げる（詳しくはこちら）。簡易チェック、深堀りチェックともに兆候なしの場合は青シール、兆候ありの場合は赤シールを貼って参加者のフレイル状態を可視化する。
