「Beyond Health」2021年3月5日付の記事より

 COI東北拠点は2021年2月9日、「未来社会のライフスタイルと“食”の健康イノベーション~ヘルスケアの未来に向けた取り組みと今後~」と銘打つシンポジウムをオンラインで開催した(関連記事:COI東北拠点が目指す、“食”を通じた健康イノベーション)。その第二部では、パネルディスカッション「各COI拠点の取り組みとポストCOIに向けて」が実施された。

 パネリストには、文部科学省が2013年度に開始した「革新的イノベーション創出プログラム(COI STREAM)」の中から健康イノベーションに関連した取り組みを進める拠点のリーダーらが集まった。具体的には、COI東北拠点プロジェクトリーダーの和賀巌氏、COI東北拠点研究リーダーの末永智一氏、北海道大学COIプロジェクトリーダーの吉野正則氏、弘前大学COI拠点長の中路重之氏、立命館大学COIプロジェクトリーダーの田中孝英氏、山梨大学大学院 総合研究部医学域 特任准教授の田中佑治氏が登壇。モデレータはフューチャーセッションズ 代表取締役社長の有福英幸氏が務めた。

パネルディスカッションの様子(写真:オンライン画面キャプチャー)
パネルディスカッションの様子(写真:オンライン画面キャプチャー)
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北大、弘前大、立命館大… 各拠点の現状とは

 まずは、4人のパネリストによる情報提供から始まった。吉野氏は、「北海道大学COIの取り組み」を紹介した。北海道大学COIは、「食と健康の達人」をキーワードに、「母子を中心に、家族が健康で安心して暮らせる社会(母子健康を基盤とした健康経営都市)」をビジョンに研究開発を進めている。吉野氏はその背景として、「日本は低出生体重児が10人に1人いる」「DOHaD(Developmental Origins of Health and Disease)は母の腸内環境が影響する」「“やせすぎ”を減らすための食・生活の改善」という3つを挙げる。

 一方で取り組みのゴールは、地元の力を中心に「新しい公共を自治体・企業・大学・市民でつくる」ことにある。その実現にあたっては、ミッションを「母子の健康(“げんきの源”を発見)」「げんきなまち(“げんきの素・コンテンツ”発見)」「行動が変わる(“げんきの共感”発見)」という3つに分けて進めている。

 具体的には、北海道岩見沢市と連携し、「健康経営都市 第1号の承認」を目指すさまざまな取り組みを進めてきた。そのなかで、大きな研究開発の1つとなるのが、世界に類を見ない本格型の母子コホート「母子健康調査」である。自治体の事業として構築したこの調査は、「すべての検体を30年間保存する」(吉野氏)という点が特徴だ。さらに、日本の自治体では初となる健康統合プラットフォームの活用や、腸に直接効果がある新しいサイエンスの提言などにも取り組んだことで、「2014年の低出生体重児がKPIで11.4%だったのに対して、2019年は6.3%まで低減された」(吉野氏)という。

 今後の取り組みとしては、「少子化の克服」を挙げた。これまでは妊産婦がメインだった調査対象をさらに広げ、「若者を元気にすることで、新しい社会を作ることにつなげる」と吉野氏は語った。これらの実現に向けて、北海道大学COIは岩見沢に新しいイノベーション拠点(北海道大学サテライト)を構築し、「最初から産学連携ができる場」を作っていく考えだ。

 次に中路氏が、「弘前大学COIが取り組む”食と健康”」について語った。青森県は「日本一の短命県」であることから、その改善こそが弘前大学COIのメインテーマとなる。その実現にはSDGsの達成も含めた「世の中全体の改善」が必要であり、中路氏は「産官学民がオープンイノベーションで手を組まなければならない」と訴える。

 青森県の短命返上活動(健康づくり)としては、「全40市町村で健康宣言」「約100の小中学校で健康授業」「健康経営認定制度」が挙げられる。さらに、青森県医師会に人材育成のための「健やか力推進センター」なども作っている。

 一方で、弘前大学COIの大きな取り組みとして挙げられるのが「岩木健康増進プロジェクト」である。毎年10日かけて約1000人の住民を健診するもので、2~3000項目のさまざまなデータを15年にわたって蓄積してきた。弘前大学COIはこのデータベースを「できる限りオープンにする」(中路氏)ことで、このプロジェクトを基軸とした学術的エビデンス構築体制のさらなる強化につなげている。

 これに加えて、健康教育・啓発を目的とした「QOL(啓発型)健診」にも取り組んでいる。単なる病気の判定ではなく、その後の健康意識・行動変容につなげることが目的で、「包括性」「即時性」「啓発性」の3つが大きな特徴だ。弘前大学COIは将来的に、岩木健康増進プロジェクトのビッグデータを中心に医療・介護・福祉のデータやQOL(啓発型)健診などによる健康づくり関連データを組み合わせることで、「産官学民のすべてが目を向けるプラットフォーム」(中路氏)として構築したいと考える。

 最後に中路氏は、健康において「運動と食事が大きな歯車になる」ことを指摘し、それを「学校でしっかり教えることが重要だ」と語った。また、食事だけで健康は作れないことから、「全体のリテラシーをトータルで教える必要がある」と補足した。