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定性的になりがちなリハビリ現場を技術で救う

脳卒中のトレーニング支援機器、発症後3年以上の患者にも効果

伊藤 瑳恵=日経デジタルヘルス【2016.10.21】

「日経デジタルヘルス」2016年10月3日付の記事より

 地方自治体が“医療クラスター”を目指し、医療・健康産業に携わる企業の集積や、異業種からの産業参入を支援する動きは枚挙にいとまがない。名古屋産業振興公社が運営する「医療介護ものづくり研究会」もその1つ(関連記事)。2016年8月30日に名古屋市内で開催されたキックオフイベントを皮切りに本格始動した。

 同研究会は、医療介護に関する機器・ロボットの開発および普及の促進を目的としている。ものづくり企業や病院、介護事業者などの多様な会員間の連携をコーディネーターが仲立ちすることで、医療介護機器のスムーズな開発を支援するという。

名古屋市 市民経済局 参事(産業技術支援)の青木猛氏
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 イベントに登壇した名古屋市 市民経済局 参事(産業技術支援)の青木猛氏は冒頭、イベント参加企業に向けて次のように呼びかけた。「肩の力を抜いて、この会を“出会いの場”にしてほしい。医療分野への参入は敷居が高いと感じている人も多いと思うが、試作から製品化に進むなど、次の段階への移行を気軽に行えるようコーディネーターが協力する体制をつくっている」(青木氏)。
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