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デジタルヘルスDAYS 2016

次々繰り出す新サービス、医学を基礎とするまちづくり

「MBT」の進捗を奈良県立医大の梅田氏が語る

舟橋 亮人=スプール【2016.11.10】

「日経デジタルヘルス」2016年10月23日付の記事より

 奈良県立医科大学 教授の梅田智広氏は、「デジタルヘルスDAYS 2016」(2016年10月19~21日、主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)のカンファレンスに登壇。奈良県立医科大学が中心となって進めている医学を基礎とするまちづくり「MBT(Medicine Based Town)」について、どういったアプローチでこれを実現しようとしているのか、また今までどういった取り組みを行っているのかを紹介した。

講演する梅田氏
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 奈良県立医科大学は、2021年に現在の場所から1kmほど離れた場所に新キャンパスをオープンする。移転によって空く4ヘクタールの土地に病院に関する施設を作る予定。梅田氏は「そこが我々が目指す一つのゴール。集大成としてセンサーなど研究しているあらゆるものをこの施設に導入しようとしている。さらには大学のみならず、全体的なまちづくりを目指している」と述べた。

奈良県立医科大学が進めるMBT構想。大学に近い今井町では既にビーコンを活用した見守りシステムの実証などが行われている
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 そのために、特に力を入れているのが「ハード、ソフトのみならず運営」(梅田氏)だという。せっかくサービスを作っても自治体にサポートしてくれる人がいなかったり、住民の理解が進まなかったりと結局使われなくなってしまうケースは珍しくない。「作ったものはしっかり出口まで持っていって、地域の人に理解して使ってもらうところまで持っていく」(梅田氏)というわけだ。

 イシュードリブン型のアプローチでまずとにかく、みんなが本当に必要としているものを開発するという考え。そして、実現するには「医科大学のみでできるはずがなく、まさに連携が必要。医学の知識や企業のみなさんの経験を生かし、既存のサービスもしくはこれから作っていくものを組み合わせて問題解決しようと考えている」と強調した。

 まさに、その連携を進めるために奈良県立医科大学を中心として2016年4月に立ち上げられたのが、「MBT(Medicine-Based Town)コンソーシアム」。さまざまな企業・団体・自治体が参加している。分科会を設けることで、「同じ目的を持った企業や大学研究者などがその中で情報を共有し、素早く動けるようにしている」(梅田氏)のも特徴だ。

 梅田氏らが進めるプロジェクトの一つが「健康みはり」というヘルスケアの新しいプラットホーム。「今さらプラットホームと言っても、そうそうたる大手の企業さんがやっている。我々はそういったところと差異化かつ、みんなが見たくなるものをしっかり作ろうということで、気象データを活用することを考えた」(梅田氏)。

 例えば、血圧や心拍の変動が高い人について、全員ではないがその多くが気圧差に反応しているという。しかし、これまで病院に行ってもその場で検査を行うだけで、気象データなどは加味されてこなかった。バイタルデータと気象データを掛け合わせることで、従来できなかったレコメンドを出せるようになる。梅田氏によると「身体組成、身体活性、運動能力、身体寸法などもコラボで研究しており、その成果を実装してトータルの仕組みで完成しようと考えている」という。

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