在宅高齢者の入院原因の多くを占める心不全。人口高齢化に伴い心不全患者が激増し、医療施設の対応能力を超える「心不全パンデミック」が起こることが危惧されています。心不全はあらゆる心疾患の末期像であり、一度心不全が発症すると、現在の治療では改善は難しく、遠隔モニタリングによる予防管理が期待されています。その効果は果たして?(編集部)

 高齢化の進展などに伴い、心不全の入院患者は毎年1万人以上のペースで増加し1)、心不全患者の管理は大きな課題になっている。心不全に対するデジタルヘルスからの取り組みが各国でなされ、臨床研究も数多く行われている。

 デジタル技術を使った心不全患者の管理には、大きく分けて、以前から行われてきたCRT(両心室ペーシング)等の体内植込み型のデバイスに遠隔モニタリング機能が付加されたものと、植込み型のデバイスを用いないで、患者の体重や脈拍、SpO2などの状況を遠隔モニタリングするものとがある。

 体内植込み型のデバイスに遠隔モニタリング機能が付加されたものは、総診察回数や不適切な電気ショック(除細動)の減少など一定の有効性が認められてきている2,3)。日本の診療報酬では、かねてから「心臓ペースメーカー指導管理料(遠隔モニタリング加算)」として評価されていて、また、2018年4月改定でも増点された。

 今回は、まだ臨床評価が十分に定まっていない、植込み型のデバイスを使わない遠隔モニタリングのエビデンスを見ていく。

 定期的な通院をベースとした従来型の管理方法に比べて、遠隔モニタリングによる心不全患者管理システムは、死亡率と入院率の減少をもたらすと、質の高いシステマティックレビューとして定評のあるコクランレビューが2010年に結論づける4)など、当初は有効性が明確な技術・システムとみられていた。しかし、2010年代初期に発表された複数の大規模スタディー5,6)においてネガティブな結果が示され、遠隔モニタリングによる心不全患者管理システムに対して疑問が投げ掛けられた。