これまで2回にわたり、メイヨークリニックがその病床数を半減させた要因について言及してきた。要因は2つ。(1)出来高払いの終焉、(2)技術革新の波──である。

 各国で医療制度は異なるが、技術革新に直面しているのは万国共通である。従って、「米国と日本では事情が違う」といって、米国の経験を無視することはできない。日本のこれからの未来を説明する上で、今回は効率的な医療を推進するために導入された日本独自の制度であるDPC/PDPS(Diagnosis Procedure Combination/Per-Diem Payment System:診療群分類別包括払い、以降DPCと表記)に関しての考察を再度、試みたい。

 1日当たりの定額払い方式のDPCは、定額払い方式として世界の業界標準である一入院当たりの定額払いのDRG/PPS(Diagnosis Related Group/Prospective Payment System、以降DRGと表記)と比べて、入院日数短縮のプレッシャーは小さい。しかし、入院期間に応じて算定点数が逓減され、さらに急性期の指標となる「重症度、医療・看護必要度」の重症度割合の維持に向け、収益増のためには「早期の退院(遅くとも全国平均の入院期間内)を目指し、ベッドの回転率を上げていく」ことが重要であり、在院日数の短縮は進んでいる。医療技術の革新への対応は、米国だけでなく、日本も同様に直面している。日本でも出来高払いの終焉と技術革新の波によって平均在院日数は減少し、入院件数も減少する。

 DPC病院における2002年(平成14年)から2018年(平成30年)までの在院日数の推移をデータで見てみよう(図1)。ブルーの棒グラフが在院日数、データに含まれるオレンジのドットが症例件数である。在院日数は21.2日から11.9日へとほぼ半減している。

図1●DPC対象病院における在院日数の推移 (2002〜2018年度)(出所:グローバルヘルスコンサルティング・ジャパン、以下同)

 どのような病院がデータに含まれるのか、そして参加病院の疾病構造によって病院全体での平均在院日数は影響を受ける。図1を見ると、2011年ごろには参加病院の数も増え症例は800万例を超えた。それ以降の2011年から2018年の期間でも在院日数は13.6日から11.9日へと減少している。

 データに含まれる病院(母集団)の変化の影響を避けるためにもう一つの見方をしてみよう。2003年(平成15年)のDPC導入と同時に手上げして「試行的適用病院」となった病院は62病院あった。その62病院における2003年と2018年の在院日数の推移を見ても、病院全体の在院日数は16.8日から12.3日へと減少した。62病院中、在院日数が増えたのは2病院のみであった。DRGほどではないが、DPCでも確実に在院日数は低下している。