本連載ではこれまで、日本のオンライン診療は患者が安心して受診できる「かかりつけ医」との間で利活用が進むこと、そしてオンライン診療と親和性のある高血圧症などの慢性疾患患者が多く、スマートフォンなど通信デバイスに馴染みのある50代がその利活用を牽引する可能性を述べた。最終回では、デジタル技術を活用したヘルスケアソリューションの広がりを踏まえ、医療のオンライン化・デジタル化の普及に必要な患者とのコミュニケーションのあり方を考える。

治療用アプリが広がる可能性

 オンライン診療やオンライン服薬指導が広がると、通信デバイスを介して医療を受けることが一般化していく。すると、スマートフォンアプリを活用して治療を行う、デジタルセラピューティクス(Digital Therapeutics、略称:DTx)も、選択肢として広がる可能性がある。

 DTxは、臨床試験を行い、医薬品と同等もしくはそれ以上の効果があることがデータで証明されている治療用アプリのことをいう。日々のバイタルデータを管理する健康増進アプリや、服薬を管理し適正治療を促す服薬管理アプリは含まれない。米国では、DTxが治療で活用されており、その代表が2型糖尿病患者向けの治療補助アプリ「BlueStar」(Welldoc社)*1であろう。2010年にクラスⅡ医療機器に承認され、医療保険にも適用されている。

 日本では、DTx国内第一号として、CureAppの禁煙治療補助アプリ*2が、2020年6月に薬事承認を受けた。同年11月11日の中央社会保険医療協議会総会で、保険適用が了承され、12月1日発売開始となった。CureApp設立から約6年、医薬品を対象に設計されている薬価制度の枠組みで、次世代のデジタル治療の評価を得るには、様々な障壁があったと想像する。