多くの企業が、女性役員数を増やそうとするなどの努力は行っているはずだが、なかなか実績がついてこない日本の「女性活躍推進」の企業施策。その背景には、これまでの男性中心の企業社会では考える必要がなかった重要なポイントの見落としがありそうだ。

日経BP 総合研究所と一般社団法人ラブテリが全国の1000人の働く女性を対象に行った「仕事と健康に関する調査」の結果から、浮かび上がってきた「女性が活躍する会社になるためのポイント」について解説する。

 優秀な女性の離職を減らし、長く働き続ける人を増やす、指導的な地位に就く女性の数を増やす――。国際的な潮流からも企業は「女性を生かす」経営が求められている。だが、2019年の上場企業における女性役員の割合を見ても5.2%にとどまっており、諸外国と比較しても大きく見劣りする状況のままだ。

 せっかく育てた女性が定着しない、せっかく昇進のポストを用意したのに、断る女性が少なくない。どうしてだろう?と疑問を抱いている男性経営層は意外と多いのでは。

 そんな企業は、女性に仕事を任せること、昇進ポストを用意することばかりに目を向けていないだろうか。女性活躍が思うように進まない企業には、『「女性特有の健康課題」を解消するサポートができているか』という視点で自社の施策を見直してみることをお勧めしたい。

 実は「女性の活躍推進」は「健康経営」と密接につながっている。そのことを裏付ける結果が2019年の日経BP 総合研究所の調査で明らかになっている。ここでは調査の結果を紹介しながら、女性の活躍を進めるには、どんな点に着目した施策を打つべきかについて考えてみよう。