福利厚生に「卵子凍結」を導入する企業も

 キャリア設計と出産のタイミングについて、より多くの選択肢を残すためには、妊娠に関係する疾患にかかっているのか、自身の月経は排卵を伴っているのかなど、まずは自分の状態を知っておくことが重要だという。女性ホルモンの値をライフログとして取得できれば、そうした把握もしやすいようだ。

 ただし現在は、仕事の両立が難しく、不妊治療を理由に会社を辞める人が少なくないのが現状だ。そこで、vivolaでは今後、不妊治療を支援するための企業向けサービスも展開する予定だという。

 米国では既にUberやFacebookなどの企業が福利厚生プログラムに卵子凍結費用の支援を導入しており、若い女性が出産の選択肢を残しながらキャリアを描けるようなサポート体制をとっている。cocoromiのような不妊治療を支援するサービスが増えれば、不妊治療を個人の問題と捉えずに、企業をはじめとした社会全体で解決しようとする機運が高まりそうだ。

(タイトル部のImage:出所はvivola)