日本は世界にさきがけて超高齢社会を迎えた。同時に超少子化も進む。介護を必要とする人が増え、介護を供給する側の人口が減る傾向だ。高齢化が進む先進国に共通の悩みだが、そこにテクノロジーのメスを入れ、問題解決に向けての新たな治療を行う人たちがいる。東京大学先端科学研究センターの檜山敦氏はバーチャルリアリティ(VR)、IoTなどの情報メディア技術を駆使し、サイバースペースと個人・社会を融合させ、超高齢社会の問題に新たな光を当てる。

 東京都目黒区駒場の東京大学駒場リサーチキャンパス内にある研究室、通称「リビングラボ駒場」にお邪魔した。パソコンや工作機器が並ぶデスクの向こうに、土足厳禁の小上がりスペースがあり、その脇には一般家庭にあるような炊事場も完備されている。

 「研究の内容を生活空間の中に落とし込むさいに、こうしたリビングスペースっぽい場所を利用して検証することができます。ここはそうした目的のための空間でもあります」

 東京大学先端科学技術研究センター講師の、檜山敦博士(工学)は教えてくれた。

東京大学先端科学研究センター講師の檜山敦氏(写真:末並 俊司)

 小上がりスペースには掘りごたつ式の広いテーブルもあり、ここで学生たちのプレゼンを聞くこともあれば、ざっくばらんな議論の場として使うこともあるという。檜山氏はここで超高齢社会の問題解決に向けた研究を行っている。

 「Gerontology(老年学分野)研究にバーチャルリアリティや、AI、ロボットなどの技術を活用して、問題解決の手がかりを探るのが私の研究分野です」(檜山氏)

 ひとくちに超高齢化の問題といっても、切り口は様々だ。檜山氏はSocial(社会)Personal(個人)、Mental(心理面)、Physical(身体面)の四つの要素を整理し、支援の方向性をマトリクスに表わして概念化している。

(図:東大 稲見・檜山研究室の説明を基に著者が作成)

 Socialの軸とMentalの軸が囲う領域は例えば「社会参加の支援」。MentalとPersonalが囲う領域は「生きがいの創出」。こうして整理した領域のそれぞれについて最先端のテクノロジーを駆使した研究を行っている。