妊娠・出産・育児に対する社会の変化は肌身で感じるものの、依然として誤解や偏見も色濃く残る。長引くコロナ禍は人々を孤立させ、産後うつは増加傾向にあるという。妊産婦ケアサービスをオンラインで提供する「じょさんしONLINE」を運営するじょさんしGLOBAL Inc.代表取締役 杉浦加菜子氏に話を聞いた。

じょさんしGLOBAL Inc. 代表取締役の杉浦加菜子氏(写真提供:じょさんしGLOBAL Inc.、以下同)

“産後うつ”から見えてくるもの

 新規事業領域として注目を集めるフェムテック。世界の市場規模は1兆円とも5兆円とも言われているが、こうした大きなうねりと社会の実情、人々の意識に乖離は起きていないだろうか。例えば、妊婦は出産に対して多かれ少なかれ不安を抱くもので、産後うつに陥るケースも珍しくない。しかし、「妊婦は幸せな人」「女性には母性がある」といった固定観念や「産んだ以上は甘えるな」といった厳しい意見を持つ人もいる。

 これは女性だけの問題ではない。国立成育医療研究センターの研究によれば、産後 1 年間に「メンタルヘルスの不調のリスクあり」と判定される父親の割合は11.0%と、母親の10.8%とほぼ同程度に達する(図1)。助産師として多数の妊産婦ケアにあたってきた杉浦氏は「男性にも女性と違ったプレッシャーがある」と指摘する。

図1●生後 1 歳未満の子どもを育てる夫婦における、中程度以上のメンタルヘルスの不調のリスクありと判定された父・母・世帯の割合(出所)国立成育医療研究センター

 「管理職世代は子育てに参画しなかった男性が多いので、会社に育休制度があっても『男性なのに必要?』『奥さんの尻に敷かれている』などと言う人がいるようです。また、女性管理職が『私は夫の手を借りずに頑張った』『いまの若い子は甘い』と言ったり、祖父母が『子育ては女性の仕事』という価値観だったりすることも。本当は夫婦で子育てをしたいのに育休が取れない、周囲の理解を得られない、心無い言葉を向けられるといったストレスが、産後うつにつながるのかもしれません。問題の解決には社会全体が意識を変えていく必要があると思います」