コロナ禍でがん検診の受診者数が減少し、早期発見・早期治療に影響が出ている。日本対がん協会32支部がまとめた調査によれば、2020年1月〜12月における5大がん(胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がん)の受診者数は延べ394万1491人で、2019年との比較で30.5%の大幅減となった。減少した受診者数に2018年度のそれぞれのがん発見率を掛けて推測した結果、合計で約2100のがんが未発見になっている可能性があるという。

日本対がん協会がまとめたがん検診受診者数の比較(出所:オンラインセミナーのスライド)
日本対がん協会がまとめたがん検診受診者数の比較(出所:オンラインセミナーのスライド)
[画像のクリックで別ページへ]

 こうした中、がん対策推進企業アクションが「コロナ禍で検診率が低下する女性特有がんの予防」とのテーマでオンラインセミナーを開催した(関連記事:若い世代への「がん教育」が必要なワケ)。がん対策推進企業アクションは、職域におけるがん検診率向上を企業が連携しながら呼びかけていく活動で、受診率50%以上を目指すというもの。2009年に活動を開始し、現在約3500の企業・団体が推進パートナーとして加盟し、企業ごとに前向きな取り組みを進めている。

 セミナーでは、一般社団法人シンクパールの代表理事を務める難波美智代氏がコロナ禍でのがん検診率低下の危険性や、新たに台頭してきたフェムテックの可能性について説明した。難波氏自身が子宮頸がんを乗り越えた“がんサバイバー”であり、シンクパールを通じて2009年から子宮頸がんの啓発を続けてきた。

シンクパール 代表理事 難波美智代氏(出所:がん対策推進企業アクション)
シンクパール 代表理事 難波美智代氏(出所:がん対策推進企業アクション)
[画像のクリックで別ページへ]

 日本対がん協会では、コロナ禍のがん検診の課題を解決する上で、3密を避ける予約システムの普及、効果的な受診勧奨、がん検診の優先度を挙げるための正しい情報の啓発がポイントとしている。難波氏は「とはいえ外出が難しい状況が続く。そこで女性特有の健康課題を解決する手立てとして、フェムテックの活用に注目が集まっている」と語った。