新型コロナ、観光地支援、在宅ワーク疲れなど、様々な要素が絡み合って玉突き式に注目が集まっている「ワーケーション」。これが、産業界が注力する取り組みの一つである「健康経営」との組み合わせにより、どのように発展していくのか。

「ワーケーション」と「健康経営」の組み合わせについて考える事例の下編では、ある実証実験の結果について紹介していこう(上編の記事はこちら)。

 ワーケーションと健康経営に絡んだ文脈で、参考になるデータがある。2016年度から2年半をかけて実施された「脳波測定による、自然体験が寄与する企業経営課題解決への実証実験」だ。

 これは、「森林環境下でのリモートワークはワーカーの生産性を高める可能性がある」ことを示唆したもの。NPO法人Nature Serviceが長野県信濃町の委託を受けて実施、2019年2月に結果を公開している。

実証実験で使用した簡易脳波測定器。開発は慶應義塾大学理工学部の満倉靖恵教授と電通サイエンスジャム(出所:Nature Service)

 最大のポイントは、脳波測定器を使って被験者の脳波データを取得したところにある。実験に参加した被験者は、首都圏で働く労働者20人(男性15人、女性5人、平均年齢37.2歳)。被験者には、東京においては各自の勤務先のオフィス、そして信濃町では自然を一望できる部屋(黒姫高原にある「黒姫童話館」の研修室を使った)などで働いてもらい、そこでの脳波を測定した。

 森林が人の心身に与える効果は、感覚的には多くの人が同意するところだろう。海外では複数の研究結果があるものの、国内では科学的に検証されたデータが十分ではなかった。医療専門家と協力して見出したエビデンスは、健康経営に取り組む企業にとって参考になりそうだ。