長引くコロナ禍で、歩数の減少など、運動不足が懸念されている。運動不足は肥満や筋肉量の低下につながるばかりか、心血管疾患、がん、糖尿病などの非感染性疾患(NCDs)を招くことが分かっているからだ。運動不足を解消することで、世界中で年間530万人もの死亡を減らすことができる――こうした観点から、世界保健機関(WHO)は身体活動の促進に注力している。けん引しているのが、WHO ヘルスプロモーション部局身体活動部門長のフィオナ・ブル博士だ。

フィオナ博士は、2020年9月9日にオンラインで開催された「2020横浜スポーツ学術会議・公開講座」で「COVID-19 新常態における持続可能なスポーツ・身体活動促進」と題して鈴木大地スポーツ庁長官(当時)と対談。フィオナ博士のパートで、身体活動促進のためのWHOの戦略や、同年11月に新たにリリースするガイドラインなどについて語った。今や、グローバルかつ深刻な健康課題である運動不足に世界はどう立ち向かうべきなのか。本稿では、その講演記録を基に一部加筆してお届けする。

 「身体活動」は、レクリエーションのための運動だけでなく、移動や家事、仕事などに伴う日常の活動量をすべて合わせたものを意味します。人々が身体活動を行うための指針として、WHOでは、成人・高齢者については、自転車やウオーキング、ガーデニングなど、中強度の身体活動であれば一週間に150分(もしくは、高強度の身体活動なら同75分)以上行うこと、それに加え、週2日以上の筋トレを推奨しています。

WHO ヘルスプロモーション部局身体活動部門長のフィオナ・ブル博士(写真:本人提供)

 近年では、著名な医学雑誌「Lancet」をはじめ、世界各国で身体活動の健康へのメリットを明らかにする研究が数多く出ています。わずか2分歩くだけでも健康への効果が見込めるという、運動が苦手な人、ジムに行く時間が持てないビジネスパーソンにとって嬉しい報告もあります(JBrett P. G; Don Wright, 2018)。

 身体活動を行うことは、様々な疾病予防・治療にもつながります。前述したWHOの推奨する身体活動時間を維持することで、世界規模で心血管疾患なら6%、糖尿病は7%、大腸がんと乳がんはそれぞれ10%減らせることも分かっています(Lancet,2012)。認知症や精神的な疾患も含め、予防に大きな効果があるため、アクティブな人々を増やすことで、世界中で年間530万人もの死亡を減らせると、私たちは推計しています。