富士通は2020年1月15日、国内の従業員7万人を対象にがんの予防や仕事と治療の両立支援などを学ぶ「がん教育」を開始した。同年3月末までの間、医師による講義とe-Learningを受け、がんの正しい知識を習得する。生活習慣の改善、検診受診率向上につながる健康意識の向上を図る。企業の従業員向けがん教育としては国内では最大規模で、海外でも例がないという。

 従業員向けがん教育のプログラム監修と講義は、東京大学医学部附属病院 放射線治療科 准教授の中川恵一氏が務めた。同日、250人の従業員が会場で受講し、同時に全従業員に向けオンラインで配信。講義は録画され、いつでも聴講できるようにする。

 e-Learningは、「がんの基礎知識」「がん予防につながる生活習慣」「早期発見・早期治療のためのがん検診の重要性」「仕事と治療の両立支援」などのプログラムで構成。同社のe-Learningシステムを用いて、3カ月間で全従業員が受講するよう勧奨していく。

 同社では、従業員のがんによる死亡者数は、直近5年間の男性は年平均で8.8人、女性は同1.2人。新規発生は男性が同37.4人、女性が11.2人だという。

富士通 健康推進部の東氏(写真:Beyond Healthが撮影、以下同)

 富士通 健康推進本部 健康事業統括部 統括部長の東泰弘氏は、従業員のがん罹患者が多いわけではないものの、定年延長などにより高齢従業員の増加や女性従業員が増加する中で、がんを患う社員が今後増えることが予想されると説明。「仕事と治療を両立させる支援制度やサポート体制を拡充する一方、社員の生活・行動を改善していくために健康に対する知識と意識向上が必要だと考えた」(同氏)。