がん検診の受診率を高めるため、さまざまな取り組みが行われている。例えば、がん検診の費用を会社が負担したり、申し込み方法を簡素化させたり、受診勧奨を行ったり──といった具合だ。厚生労働省の委託を受けた国家プロジェクトである「がん対策推進企業アクション」では、推進パートナーとなった企業・団体が、がん検診の受診率向上を目指している。

 各社が工夫を凝らす中、どのような取り組みが受診率の向上に寄与するのか。相関関係が高い取り組みを調べるため、キャンサースキャン 代表取締役社長の福吉潤氏らが調査を実施し、その結果を2022年3月4日に開催された「令和3年度 がん対策推進企業表彰式」で発表した(関連記事:治療と仕事の両立へ、企業のがん対策が続々

キャンサースキャン 代表取締役社長の福吉潤氏(写真:がん対策推進企業アクション事務局)
キャンサースキャン 代表取締役社長の福吉潤氏(写真:がん対策推進企業アクション事務局)
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 調査は、がん対策推進企業アクションに参加している推進パートナー企業・団体704社を対象に2021年12月にアンケート形式で行った。

 まず、アンケート調査で受診率を回答してくれた企業の5大がん検診の受診率を見てみると、胃癌や肺がんの検診受診率はそれぞれ62%、83%であるのに対し、子宮頸がんの検診受診率は46%と比較的低かった。他のがん検診は、対策型検診であれば40歳以上が主な対象者であるのに対し、子宮頸がん検診は20歳以上が対象者であることを考えると、「企業のほとんどの女性従業員にとって関係のある子宮頸がん検診の受診率向上が非常に重要になるのではないか」と福吉氏は指摘する。

 企業の規模ごとに検診受診率を見てみると、一見、企業規模が大きくなるほど、検診受診率が低くなる傾向が見られた。ただし、注意しなくてはいけないのが、必ずしも全ての企業が受診率を把握しているわけではないということである。把握できているかどうかを調べると、受診率とは逆の傾向が見られ、大企業ほど受診率を把握できている割合が高く、中小企業は把握する仕組みがあると答えた企業が少なかった。

 つまり、企業規模によって受診率が決まるのではなく、受診率を把握する仕組みがある一部の中小企業で受診率が高かったというわけだ。「企業規模を問わず、受診率を把握する仕組みを作るなどがん対策に力を入れている企業では、総じて受診率が高いという傾向が見られた。がん検診を受診しているかどうか把握して、受けていない人には受診勧奨をするということが、がん対策の一丁目一番地ではないかと思っている」(福吉氏)。