フィリップス・ジャパンは2021年4月13日、東北大学発スタートアップのCogSmart(コグスマート)と業務提携を発表。同日から脳ドック用プログラム「BrainSuite」の提供を開始した。

 同日に開催した記者会見で、フィリップス・ジャパン 代表取締役社長の堤浩幸氏は「早期段階から認知症を予防するための明確なソリューション。連携しながらデータドリブンによる新しい認知症予防と対処方法を提供していく」と語った。

フィリップス・ジャパン 代表取締役社長 堤浩幸氏(写真:小口 正貴、以下同)

 認知症予防の鍵を握るのは脳内の海馬(かいば)と生活習慣の改善だ。CogSmartで代表を務める瀧靖之氏によれば、海馬は脳の中で最も早く変化が現れる部位であり、海馬の体積を測定することで認知機能の低下に先行して生活習慣改善の介入が可能だとする。「まさにここに着目したのがBrainSuite。現在の脳の健康状態を可視化して将来の認知症リスクを検出し、脳健康レベルを算出する脳ドック用プログラム」と瀧氏。対象は30〜70代となっている。

東北大学加齢医学研究所 教授/CogSmart代表取締役 瀧靖之氏

 検査内容は、脳MR画像解析AI「Hippodeep(ヒポディープ)」、東北大学の豊富なデータベースをもとにした健常者のデータセット、認知機能テスト「Cantab(キャンタブ)」から成る。この検査に基づく結果レポートにより具体的な対処法をアドバイスして行動変容を促す。受診者にはWeb上に会員ページを設けてフォローアップも行なう。

BrainSuiteの内容

 Hippodeepは東北大学加齢医学研究所が独自開発したAIで、30秒〜1分ほどで海馬体積を測定。896例の解析で全例成功を実現するなど、正確性の高さも特徴だ。健常者のデータセットは20〜80歳までの約3300例の横断データに、同一被験者の約8年間にわたる約400例の縦断データを加えた。これにより、個人の属性や生活習慣がどのように脳に影響を与えるかを高い精度で関連付ける。

 CantabはFDA(米国食品医薬品局)が承認済みのテストで、短期記憶、注意力、作業記憶・実行機能などを検査。世界各国の学術研究や製薬業界の臨床試験などで使用されている。

実際にBrainSuiteを試した堤氏の検査結果は最上の「S」ランクに

 「対象年齢を30〜70代としたのは、若い時期から予防することが非常に効果が大きいから。従来のMRI検診にBrainSuiteを付加することで、脳血管性疾患だけではなく、脳萎縮や認知機能低下リスクを知ることができる。ぜひ現役世代からの検査を薦めたい」(瀧氏)

「蓄積してきた脳科学研究の成果を社会に還元したい」

 CogSmartの母体となった東北大学加齢医学研究所は、日本を代表する加齢医学の研究拠点として知られる。所長を務める川島隆太教授は任天堂の『脳を鍛える大人のトレーニング』の監修者であり、その名を耳にしたことのある人も多いだろう。

 同研究所とフィリップス・ジャパンは2009年のMRI導入を機に交流を深め、同年からfMRI(脳機能イメージング)を軸に共同研究がスタート。2019年よりMR画像を活用した認知症検診ビジネスの協業を進め、その成果がBrainSuiteの販売へと結実した。

 CogSmartの瀧氏は、東北大学加齢医学研究所教授であると同時に現役の医師でもある。瀧氏は、都内で開催された記者発表会で「蓄積してきた脳科学研究の成果を社会に還元したいとの思いからCogSmartを立ち上げた。ミッションは認知症にならない『生涯健康脳』の実現、持続的な『0次予防』の達成」と説明した。

 日本における認知症患者数はすでに500万人を突破し、医療費、介護費、インフォーマルケアコスト(家族の無償介護や介護による労働時間損失を金銭換算したコスト)を足した社会的コストを考えると1年間に10数兆円の損失が出ていると指摘。「この課題を解決することで、持続可能性の高い日本の医療を維持できる」(瀧氏)とした。

 フィリップス・ジャパンでは販売にとどまらず、マーケティング、プロモーションを含めてBrainSuiteを全面的にサポートする予定。また、今後のヘルスケアIT戦略では画像診断領域のワークフロー全般にAIを適用することを発表。コロナ禍の影響で遠隔画像診断のニーズが高まる中、自動化・クラウド化とあわせて画像診断ワークフローの生産性向上を支援するとした。

画像診断領域のIT戦略について説明したフィリップス・ジャパン プレシジョン・ダイアグノシス事業部 事業部長 門原寛氏

(タイトル部のImage:小口 正貴)