電子カルテをはじめとする病院内の多様なデータをリアルタイムで分析・可視化し、病床の効率的な運用を実現する。しかも現場スタッフの入力は一切不要──5年前には想像もつかなかったテクノロジーを導入し、徐々に効果を上げている病院がある。滋賀県草津市にある社会医療法人 誠光会 草津総合病院がそれだ。

 草津総合病院は、もともと県下で2番めの規模を誇ったケアミックス病院(急性期・回復期・療養期まで一連の機能を持つ病院)であり、自院で完結する病院完結型医療を展開してきた。しかし県都の大津市、草津市を中心とする滋賀県湖南地方は大阪・京都のベッドタウンとして人口が増加しており、あわせて高齢化も進むなど地域ならではの課題を抱えていたという。

草津総合病院(出所:事例紹介ビデオのスクリーンショット)

 これに伴い、2018年には地域包括ケアシステムを見据えた地域完結型医療へと方針を転換。2020年10月には急性期病院として草津総合病院を分離し、新たに在宅療養支援病院として淡海(おうみ)ふれあい病院を設立。あわせて周辺の回復期病院や医療療養病院、介護施設などと相互に協力した地域完結型医療を目指すべく、地域医療連携推進法人の湖南メディカル・コンソーシアムを立ち上げ、2020年4月から活動を開始した。2021年6月23日現在、35法人、101施設が参加する日本最大級の地域医療連携推進法人である。

 こうした多施設・多職種連携では、円滑に入退院の情報を共有し、医療機能の最大化を図らなくてはならない。ボトルネックがあれば、送り出す側、受け入れる側ともに貴重な医療資源にムダが生じる。そこで草津総合病院と淡海ふれあい病院が先頭に立ち、空き病床の状況や入退院情報を適時に把握する目的でITツールの導入を検討した。

 検討の結果、同院が導入したのは、GEヘルスケア・ジャパンの「コマンドセンター」と呼ばれる中央管制システムだ。GEヘルスケアが米ジョンズ・ホプキンス大学病院(以下、JHH)と共同開発したもので、統合データ分析サーバーと分析結果を可視化する「Tile(タイル)」アプリケーションから構成される。草津総合病院では2019年にJHHを視察し、病床の効率的な運用に資すると判断。2020年9月から約半年間の実証を経て、2021年4月から本格稼働を開始した。

草津総合病院に設置されたコマンドセンター(出所:事例紹介ビデオのスクリーンショット)