「開発パイプライン(品目)を一挙に拡大する」――。キュア・アップ 代表取締役社長の佐竹晃太氏は、2019年7月初めに実施したビジネス戦略記者発表会で、こう宣言した。

事業戦略を説明する佐竹氏(写真:加藤 康、以下同)

 同社は、治療に用いるスマホアプリ、いわゆる治療用アプリの開発を進めるベンチャー企業。2019年5月には、ニコチン依存症を対象とする治療用アプリの治験を終え、医療機器としての承認を得るための申請の段階に入ったことを明らかにしたばかりだ(関連記事)

 このニコチン依存症治療用アプリの他、同社は現在、高血圧と非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)に対する治療用アプリの開発を進めていることを公表済み。つまり、計3疾患を対象とした治療用アプリの開発を手掛けている。

 今回、これら3つの治療用アプリに加え、「次の2~3年で、新たに5疾患に向けた治療用アプリの開発を計画している」(佐竹氏)ことを明らかにした。具体的な対象疾患については明らかにしなかったが、「治療用アプリが有効とされている生活習慣病、うつ病を中心とした精神系疾患、長期的な疾病管理が必要な慢性疾患などが対象になるだろう」(同氏)と説明した。

 既に公表している3つの治療用アプリは、臨床現場の専門医らと共同研究を行いながら自社開発している。これに対して今後は、「治療用アプリを世の中に広めていくために、製薬企業などとのパートナリングを検討しながら事業を進めたい」(佐竹氏)という考えも示した。