フィリップス・ジャパンは、2020年9月から遠隔集中治療ソリューション「eICU」を日本市場で販売する。同年9月1日に開催したオンライン発表会で、その概要や導入済み病院での利用状況・有効性などを紹介した。

 eICUは、支援センターと複数の集中治療室(ICU)を遠隔接続することにより、それぞれのICU患者の状態やデータを支援センターの医師や看護師がモニタリングする仕組み。海外では既に15年以上にわたって550の医療施設で導入されてきた実績を持つ。日本では2020年7月に薬機法の認証を取得した。

フィリップス・ジャパン 代表取締役社長の堤浩幸氏(写真:オンライン会見の画面キャプチャー、以下同)

 日本市場への導入により、重篤患者の急増や医療従事者不足、医療の質の格差、新型ウイルス感染拡大への不安といった課題を解消していく考え。フィリップス・ジャパン 代表取締役社長の堤浩幸氏は、eICUについて「集中治療現場の課題を的確に把握し、医療従事者とともにその課題を一つひとつ解決していくソリューションだ」と位置付ける。

 既に導入が進んでいる米国では、死亡率26%低下、在室日数30%短縮、患者1人あたりのICU費用5000米ドル削減などを実現しているという。これから日本での普及を進めていくことで、「現場に即したより良いソリューションを提供し、日本の医療に役立つ新しいソリューションを開発していく」(フィリップス・ジャパン コネクテッドケア 事業部長の田口賢氏)とする。